(cache) 世界に広まる韓国の「売春文化」博士の独り言 II

世界に広まる韓国の「売春文化」

2012/06/17(日) 08:45:00 [特亜／四亜]

もっと知ろう、売春大国「韓国」の実態

売春：「性産業輸出大国」韓国の実態
　2008年2月、韓国人女性を米国やカナダに密入国させ、売春を強要したブローカー組織のメンバー41人が、韓米両国の捜査当局によって逮捕された。この組織は02年から6年間にわたり、1500人の女性を売春婦として「輸出」していた。05年にはカナダ西部からグレイシャーベイ国立公園を経由して米国に密入国しようとした韓国人女性数十人が森の中で数日間さまよい、国境警備隊によって検挙された。女性たちは逮捕された当時、全身を蚊に刺され、健康状態が極度に悪化していた。ロサンゼルス在住のある韓国系住民は「このようなケースがあるため、米国メディアでは『麻薬は中南米、マッサージ（売春）は韓国が総本山』という否定的な見方が以前から広まっていた」と語った。朝鮮日報 (南朝鮮紙)(Web) 2012年6月15日より参照のため抜粋引用/写真は朝鮮日報の同記事より資料として参照のため引用
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世界各国に広まる韓国の「売春文化」

　本来は、「特亜を斬る」殿からご紹介いただければ、より完結で分りやすかろう動向かと思う。震災後の救援、支援活動のために注力されているためか、先年より更新をお休みされている様子のため、小ブログにクリップさせていただきたい。

　なお、表題は、たとえば、民団らが「ネトウヨ」などのレッテルを勝手に貼り、発言の信頼性を引き落とそうとするかの人々によるものではなく、よく知られている南朝鮮（韓国）紙「朝鮮日報」の記事である。

　先ず、それも実態のごく一端かと拝考するが、記事中の図「世界各国に広まる韓国の「売春文化」に記されている“ご発展”の様子から小稿クリップさせていただきたい。

（以下、朝鮮日報の記事中の図より）

■ 露西亜： モスクワ都心で5カ所以上営業

■ 中国： 青島に住む韓国人は12万人ほどだが、韓国人が経営する売春業者は約100カ所
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■ モンゴル： 約100カ所の売春業者があったが、大々的な取り締まりにより、現在は15カ所程度

■ フィリピン： マニラ一帯に売春業者が約100カ所

■ インドネシア： 約2万7000人の韓国人が住むジャカルタ一帯に、約100カ所の韓国式売春業者がある

■ カンボジア： プノンペンやシェリムアップなど、韓国人が読む生活情報誌に、30か所の売春業者が広告を掲載

■ ウズベキスタン：　旧ソ連諸国の中で初めて韓国系の売春業者が登場

■ カザフスタン： 進出企業関係者や現地在住の韓国人、現地の警察官などを相手にする売春業者が約10カ所。最近増加傾向がみられる。

（以上、朝鮮日報 2012年6月15日付記事中の図より）
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北米でも本領発揮

　上記（図）の他に、これも実態のごく一端かと拝察するが、オーストラリアでの事例を含んではいるが、記事（表題）の中には、北米でも「尻亜」の本領を発揮している様子が記されている。

（以下、朝鮮日報の記事より）

■ サンフランシスコ市（カリフォルニア州）： サンフランシスコ近郊の住宅街では昨年、韓国系の女性が高級住宅を借り、売春宿として利用していたが、証拠をつかまれ逃亡した。商業地区で営業を行う売春業者に対する取り締まりが強化されたため、監視の緩い住宅地を新たな拠点にしたというわけだ。

■ ニュージャージー州:　ニュージャージー州で韓国系住民が密集するパリセーズ・パークやフォートリーなどでは昨年3月、連邦捜査局（FBI）が韓国系のルームサロン（高級個室バー）に対する一斉取り締まりを実施した。従業員の女性の大部分が学生ビザで米国に入国し「夜の商売」をしているとの情報提供がきっかけだった。その結果、当局は不法滞在していた女性4人を追放し、3カ所の店を閉鎖した。

■ アトランタ市（ジョージア州）：　米国南部のアトランタ市は最近、韓国系住民が密集するダルース市の売春業者に対する対策を打ち出し、苦心の末、先月にマッサージ業者を厳しく規制する法案を提出した。マッサージ業者の登録税を50ドル（約4000円）から30倍の1500ドル（約12万円）に引き上げたほか、当局が要求した場合は経営者や従業員の指紋を提出することを義務付けるとした。市当局が「韓国系住民による売春」をターゲットにしたこの措置は、米国社会で韓国系住民による売春が頭の痛い問題になっていることを裏付けるものだ。

■ イリノイ州：　米国イリノイ州のクック郡警察は昨年9月、シカゴ近郊のマッサージ店で、韓国系の経営者や女性従業員3人を売春容疑で逮捕した。従業員3人は全員、ロサンゼルスのコリア・タウンに住み、シカゴで「遠征売春」に携わっていた。
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■ オーストラリア：　オーストラリアでは昨年11月、現地の韓国公館から外交通商部（省に相当）に対し「オーストラリアで売春を行う韓国人女性が1000人を超える」との報告があり、大きな波紋を呼んだ。

（以上、朝鮮日報 2012年6月15日付記事より）
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将来の謝罪、賠償請求のネタにも

　また、同紙面には日本での“繁盛”ぶりにも触れている。

（以下、朝鮮日報の記事より）

■ 日本： 日本は円高傾向にあり、また韓国人が90日間ビザなしで滞在できるため、以前から「風俗の韓流」の拠点となっている。東京都内のラブホテル密集地域、鴬谷駅周辺では「デリバリーヘルス（デリヘル）」に従事する韓国人女性が少なくない。

　売春に従事する女性たちを日本に送り込んでいる韓国国内のブローカー組織が摘発されるケースもたびたびある。だが、日本で韓国人女性による売買春が警察に摘発されたケースはほとんどない。日本人女性と外見上大きな差がなく、また現地の暴力団による保護の下、店舗の形で営業しているためだ。

（以上、朝鮮日報 2012年6月15日付記事より）
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　その未来も韓国（南朝鮮）が存在していればの話かとは思うが、自由渡航で日本へやって来て、“祖国同胞”が数多と存在する暴力団の庇護のもとで、勝手に“商売”しているにもかかわらず、やがては、“強制的に日本へ連れて来られて売春させられた”（要旨）とするかの、謝罪、賠償要求のネタになりかねまい。

朝鮮日報 (Web) 2012年6月15日（つづき）より
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次世代のために

　先稿では、暴力団の他、通名教会（サティアン）も事例の一端を担っている実例をクリップさせていただいたが、事件報道などの多くのケースでは、これらの輩は“祖国同胞”の“ご都合”に合わせるかのように、あたかも“日本人”であるかに報じられている賊類でもある。この忌わしい構図に今こそ英邁なメスを入れるべきではないのか。

　たとえば、年額4兆円にも達しようとしている生活保護では、そもそもの「国籍条項」を確認・徹底して、外国籍者への給付をも図るとする「準用」は撤廃する。悪さの資金源にもなっているパチンコを賭博認定する。当然のことながら、戦後の半島動乱時の一時的な救済措置でしかなかった「特別永住住資格」を撤廃する。

　不特定多数の常人の「信教の自由」と「生活」を脅かす破壊的集団は明確に「カルト認定」して宗教法人資格を抹消する。および、宗教法人資格に定期的な更新制を設け、「亜」系の、集団的な隠れ蓑にするための買収、収奪を防止する意味から、休眠化している宗教法人の資格を抹消する。通名犯罪奴を“祖国”へ永久追放とする法律を設ける。犯罪者が帰化系通名奴の場合は、代を遡っての「帰化取り消し」措置もこれに併せる。

　以上は、主権国にごく当然に在るべき一端に照らしての案に過ぎないが、わずかそれだけでも、どれほどの税収に通ずることか。足りなければ「増税」とする。それは容易だが、本当に足りないのか、どうか。足りていないのは政治の「脳みそ」と英断ではないのか。青少年の未来を守れない政治家に何の存在価値が有るのか。「議員」という名目の「生活保護」もそれこそ「税金の無駄」ではないのか。集票パフォーマンスのみならず、少しでも「国の将来を考える脳」を有する政治家諸氏がおられるのであれば、かくなる病理国家とは断交を辞さじとする強い心をもとに、重々お考えいただきたい事柄である。

　以上を、傷だらけの前線で不法者、カルトと対峙し、対日毀損と対峙し、身におよぶ危機に幾度となく遭い、かくなる現況をもはや戦時下と認識すべしと。そう実感している一人として問いかけたい。

平成24年6月17日

博士の独り言
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