レアアース

�T：レアアースとは
レアアースは材料に少し加えただけで、その材料の性質を一変させるという特徴から、ハイテクの調味料と言われているそうです。

�U：中国の資源外交と日本の対策
中国がレアアースを武器に資源外交をおこなったことはこちらを。ことの発端は2010年9月の中国漁船衝突事件です。
この時中国は日本への輸出を絞ることで、船長の解放をさせました。これは日本外交の大失態です。中国に屈したと世界に醜態をさらしたわけですから。。。

�U−�T：中国の資源外交の影響　〜セリウム〜
影響はすぐに出てきました。
日本でレアアースの使用量の5割を占めるセリウムです。液晶向け研磨剤ということで、液晶パネル用ガラス基板（TVや携帯）、やハードディスク駆動装置（HDD）向けのガラス基板などへの研磨剤として使用します。

●セリウムの流れ

価格高騰を川中である液晶用ガラス基板研磨剤メーカーが転嫁し始めました。2010年11月からは9月の4倍にもなります。

液晶用ガラス基板研磨剤メーカーで挙げた三社（昭和電工・三井金属・太陽鉱工）は、国内シェアが9割にもなりますが、川下の液晶用ガラスメーカーです。
液晶用ガラスメーカー世界シェア2位の旭硝子は、世界シェア25%で2位とは言え、1位のアメリカ：コ―ニング、3位の日本電気硝子はセリウムを使用しないで作れるようなので、買い負け状況に陥り、代替材料の開発着手を検討したようです。


�U−�U：やはりすごい日本！
しかし日本はやはり技術大国。そして失敗から学べる国なのです。下記に示すごとく対策していくことで、なんと事件当時は中国からのレアアースに9割依存していたのが、2012年には5割まで低下したのです。

�U−�V：権益拡大について　〜ここでも活躍の日本の商社〜

●日本、重点対象4ヶ国を決める
日本はアメリカ・オーストラリア・カザフスタン・ベトナムを重点国とし、レアアースの供給安定化を計ります。カザフスタンは旧ソ連圏で、レアアースの埋蔵量も多い国です。アメリカ・オーストラリアも3位・4位で埋蔵量が多いです。
6位以下のその他に組み込まれているベトナムに対しては、政府間で共同開発に合意し、現在、豊田通商・双日が鉱山開発に取り組んでいます。ここに住友商事も新規参入します。


●インドも重点国にし、結びつきを強めるべき
インドですが、埋蔵量は世界5位だし、今回のを機に、重点国に入れるべきなのではないでしょうか？
中国の対立しているインドを取り込むのは、領土問題で強気に攻めてきた中国に対抗するにもメリットになります。

●今一つの注目国はマレーシア
2012年9月、経済産業省はマレーシアでのレアアース調査に乗り出します。ゼノタイム鉱床と呼ばれる鉱床があり、ジスプロシウムを豊富に含むのです。中国は輸出規制において、特に中・重希土を重点的に絞ろうとしています（2011年12月から：�T−�T参照）。よってジスプロシウム対策としてゼノタイム鉱床が存在するマレーシアに目を向けたのです。


●商社の権益について
日本政府の方針に従い、実際レアアースを調達するのは商社です。中国からのレアアース輸入を手がけている住友商事・三菱商事・双日で、日本輸入量の半分を占めているのですが、これら商社が中国以外の国で権益を拡大しています。ここでも大活躍です（日本の項目�D参照）。

豊田通商はインドの重要性を分かっていたようです。
日本はおよそ年3万tを輸入しています。上に示した数字だけで12年末には権益が1万8千tになります。インドやインドネシアを含めていくと、中国には本当に頼らなくてよくなりますね！


�V：貴重な外交カードを失った中国
以上の日本の対策により、9割の依存から5割にまで低下。中国は貴重な外交カードを失ったのです。（中国のレアアース外交�Vも参照）

�V−�T：日本がもう一つ、すごいと感じた点
日本がすごいついでにもう一つ、やるなと感じたことを。
中国はレアアース輸出規制を武器に、2011年11月に自国へ加工技術を持ち込めば輸出規制はしないという政策を実施しました（�V参照）。巧みですね。
これに困った川中企業のTDKと昭和電工は共同で、中国へ加工合弁会社を立ち上げようとしました。2012年4月のことです。
7月、日本政府はこれに待ったをかけたのです！輸出貿易管理令という法令を盾にしました。安全保障上の観点から日本政府が待ったをかけれるという法令です。
日本の貴重な技術は渡さない！という意思の表れです。レアアース合金技術・高性能ネオジム磁石技術。ご覧下さい。いずれも日本勢だけで世界シェア全てを独占しているのですから！





�W：注目の海底鉱床！その量地上の1000倍！！
最後に東大が2011年9月に発表した海底のレアアース鉱床について触れておきます。



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