楽天・田中将大投手(25)の今オフのメジャー挑戦はどうなるのか。楽天・立花陽三球団社長(42)は、新しいポスティングシステム(入札制度)が成立しなかった場合や、成立したとしても落札金額が低かった場合には、移籍を認めないことを示唆。あくまで「田中マネー」にこだわるという。その裏には同社長が描く“野望”があるというのだが…。
立花社長は田中との会談で、日本野球機構(NPB)と米大リーグ機構(MLB)の間で交渉が難航し、成立が暗礁に乗り上げている新制度の現状を説明。本人のメジャー挑戦の意思確認は行わなかったという。
NPBから「MLBと再度、新制度について交渉する」と報告を受けたという同社長は「私の知っていることを説明させてもらった。NPBの説明を聞いた感触として、時間がかからないうちに(田中と)もう1回話し合いの場を持つことになるかな」と新制度が成立し次第、田中の意思確認を行うことを明言した。
制度が決まらないことには何も始まらないが、新制度成立の遅れは来季のチーム作りが遅れることを意味する。その点を危惧している立花社長は、新制度成立のデッドラインについてこう話した。
「私の予想では一両日中にも決まると思う。ただ、アメリカの常識を考えるとウインターミーティング。そのへんまでが一つのキーになるかなと思います」
仮に日本時間の来月10日から13日まで行われるウインターミーティング終了までに新制度が成立しなかった場合、入札制度を利用した田中のメジャー挑戦は認めない方針だという。
田中がメジャー球団へ移籍するには「楽天が田中を自由契約選手とする」などの方法もある。だが、立花社長は「それは私の理解では難しい。(球団の)リスクが高いと思います」。これで、今オフに限っては入札制度を利用する以外での田中のメジャー挑戦の可能性はなくなった。
とはいえ、制度が決まればいいというわけではない。球団として引けないのは新制度の内容だ。新制度は入札金の減額など、なるべく安く上げたいMLB主導の条件になることは必至。それだけに楽天は「ポスティングを利用するかしないかを判断するのは球団。新しい制度ができたら一回球団内でもむ(話し合う)ことになる」と、立花社長は田中に見合わない金額では受けないことも示唆した。
無敗のエースを失う対価として“ある程度の金額”を主張するのは球団として当然。だが、ここまで入札金にこだわる理由は何なのか。球団内では「選手補強以外に、社長が描くポスティングマネーの使い道があるようだ」といわれている。
今オフ、楽天はクローザー候補の助っ人投手を2人獲得予定。そのほかにも交渉中の西武・片岡、広島・大竹らFA選手の補強費用が必要だ。だが、それ以外に球団の構想として存在するのが、Kスタ宮城に隣接するコンドミニアムの建設だという。
「メジャーの球場でよくある“球場ビュー”の建物を建てる構想がある」(広告代理店関係者)
パドレスのペトコ・パークやカブスのリグリー・フィールドなど、米国には試合を観戦できるコンドミニアムが球場に隣接している場所は数多く存在する。関係者の話を総合すると、立花社長が今シーズン中、メジャー球団の視察で渡米した際、そんな光景にインスパイアされ“楽天米球団化構想”が浮上。実際、今季のKスタ宮城に増席された「蔵王」「栗駒」と呼ばれる客席も「レッドソックスのフェンウェイ・パークをイメージして作られた」(別の球団関係者)そうで、構想の“序章”ともっぱらだ。もし建設が実現すれば、不動産収入も発生する案件。球団運営に一石を投じるビッグプロジェクトになることは間違いない。
球団側が意思確認を行った場合、田中はメジャー挑戦の意思を表明することは確実視されている。そうなれば、最高の形は楽天が納得する金額をもらえる新制度が成立し、移籍が容認されることになるわけだが…。日本球界のエースをめぐる移籍問題は果たしてハッピーエンドを迎えることができるか。
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