病院と企業が糖尿病患者向け食品開発へ

11月21日 23時44分

糖尿病の治療を専門とする医療機関と、商品開発の技術を持つ大手の食品メーカーやコンビニなどが協力して糖尿病の対策に取り組む新たな組織を設立し、患者向けの食品の開発などを進めていくことになりました。

厚生労働省によりますと、糖尿病は国内の成人の４人に１人が患者やその予備軍と推計され、国民病とも言われていますが、食事の制限方法など正しい知識の普及は進んでいないということで対策が急がれています。
こうしたなか、「北里研究所病院糖尿病センター」と「キリン」や「江崎グリコ」、それに「ローソン」の代表らが２１日記者会見し、この医療機関と民間企業９社で、糖尿病対策を進めるための新たな組織を発足したことを発表しました。
会見によりますと、新たな組織では医療機関が治療の臨床事例などをもとに助言を行う一方、食品メーカーなどは商品開発の技術を提供し、糖尿病の患者向けの食品や生活習慣病の改善につながる新たな商品の開発などに取り組むということです。
北里研究所病院糖尿病センターの山田悟センター長は会見で、「今後、ほかの企業にも参加を呼びかけるとともに、企業との連携を活用して糖尿病の患者などがおいしく食べられる食品を社会に広めていきたい」と述べました。