内閣官房総合海洋政策本部事務局によると、国際的に島と認められる条件は国連海洋法条約で定められている。（１）人工ではなく自然にできた（２）周囲を水に囲まれている（３）高潮時でも水面上にある－の３点。これらの条件が満たされ、領海内であれば「それは自然に『日本の領土』ということになる」（同局）という。

　ただ、過去には島ができた後、すぐに沈んでしまったケースもあるため、「島として定着するかしばらく様子をみる必要がある」という。

　また、対外的に日本の領土と示すには、地図に明記することが不可欠。まずは海上保安庁が測量し、船の安全な航行に必要な「海図」に干潮時の海岸線などを書き入れる。さらに国土地理院が現地入りし、陸側の等高線などを詳細に調べた「陸図」を作製する。陸海の両地図に島の存在を示した上で、どの自治体に編入するのかを総務省が決定し、地元自治体の意向を聞きながら、島の名前を決めるという。

　気象庁などによると、過去にも噴火で新たな陸地ができたケースがある。

　昭和９年９月には硫（い）黄（おう）島（じま）（鹿児島県三島村）周辺の海域で、大規模な噴火があり、１２月から翌年１月にかけて０・０７平方キロメートルの新島が誕生、「昭和硫黄島」と命名された。

　４８年５月には今回の噴火場所に近い西之島周辺で海底火山が噴火。複数の海域から溶岩が噴き出して、３つの島ができ「新島ブーム」と呼ばれた。噴火は継続し、次第に３島は１つにつながり、同年１０月には０・２５平方キロメートルの陸地が誕生、「西之島新島」と命名された。

　その後も噴火は続き、巨大化した西之島新島は４９年６月、西之島をのみ込むようにして陸続きに。単独の島としての存在は消え、現在の西之島の一部となった。