メジャーリーグ機構（ＭＬＢ）がポスティングシステム（入札制度）の新制度を取り下げて修正案を提出すると発表した１５日、日本球界に衝撃が走った。新たな制度の成立までの時期が読めないだけでなく、同制度そのものが廃止される可能性も否定できない状況となっている。今オフのメジャー挑戦が決定的だった楽天の田中将大投手（２５）の去就も中ぶらりんになってしまった。

　新制度が白紙になった発端は、オーナー会議での議論にあった。パイレーツのクーネリー球団社長が、市場規模の小さな街を拠点とする球団が競争に加われない問題点を指摘し、規定額を超過した場合にぜいたく税が課される年俸総額に組み込む対象にすべきと提案した。これに資金力の豊富なヤンキースのレビン球団社長が「キューバ選手と契約する際は、そんな論争は起こらなかった」と反論。もともと高額な資金が必要な現実を多くのオーナーが問題視し、入札制度自体の廃止を願っていた背景もあり、新制度を却下することとなった。新たに提出される案は入札額を抑える意図が反映されるのは確実で、日本の球団にとって厳しい条件になることは避けられそうにない。

　ＦＯＸスポーツのケン・ローゼンタール記者は１５日（日本時間１６日）、自身のツイッターでポスティング制度に関する議論について「大リーグは日本の選手が欲しい。日本の選手は米国に来たい。日本の球団は落札金が入る。だれもが興味を示すものだ」とつぶやいた。さらに「しかしながら、タナカの運動量（球数など）は懸念材料だ。だからチームは考える。なぜ、けがのリスクが大きい選手に６０００万ドル（約６０億円）も払うのかって」と、同制度に対して米球団側が抱えてきた問題点を指摘した。

　日本シリーズ第６戦で１６０球完投し、さらに第７戦では最終回に救援して胴上げ投手となったことは、東北のファンにとっては忘れられない瞬間であることは間違ない。ところが、米国では落札した球団は超精密なメディカルチェックを行うと指摘するなど、田中の身体を不安視する声は多い。

　今回の米オーナー会議での紛糾は、１日に日本の選手会が「ＮＯ」を突き付けなければ生じなかったはずだ。球界内からは「相手はＮＰＢだけじゃなくＭＬＢも絡む問題なのだから、もっと冷静になってモノを言うべきだった」と選手会側の“戦略ミス”を問う声も出ている。

　ＭＬＢ側の怒りも頂点に達しており、次の修正案でも同じことが繰り返されれば、ポスティング制度そのものが破棄され、永久に消滅してしまうかもしれない。メジャー移籍が海外ＦＡ権取得時に限定されれば、選手にも球団にもメリットがなくなる。ＮＰＢと選手会は今回の一件をＭＬＢの“最後通告”として受け止めるべきだろう。