マー君暗雲　ポスティング消滅危機　入札金抑制へ、金欠球団が異議

　マー君に再び暗雲が漂った。大リーグ機構のロブ・マンフレッド最高執行責任者（ＣＯＯ）は１４日（日本時間１５日）、米フロリダ州のオーナー会議で日米間で合意に達していたポスティングシステム（入札制度）の新制度を取り下げ、修正案を提出すると発表した。同ＣＯＯは日本側の対応の遅さを理由に挙げたが、米複数メディアは高騰する入札金を抑制するのが目的と報道。ポスティングシステム自体の消滅もささやかれ、楽天・田中将大投手（２５）の今オフのメジャー移籍が消える可能性も出てきた。

　マー君は今冬、太平洋を渡れるのだろうか。日本でももめたポスティングシステムの新制度。日本プロ野球選手会の合意から一転、マンフレッドＣＯＯは新制度を白紙に戻して修正案を検討すると明言した。

　「大リーグが提案した新制度に、日本球界は迅速な対応ができなかった。『対応が遅すぎれば風向きが変わる可能性がある』と警告済み。風向きが変わったということだ」

　大リーグ機構が提案した新制度は、入札額を１位と２位の中間とし、１位の球団だけが交渉権を得るというもの。複数球団との交渉を望む選手会はいったん反発。だが、田中のメジャー挑戦を考えれば問題の長期化は避けたいところ。選手会は１３日（日本時間１４日）、２年の限定付きで了承したが、すでに遅かった。

　完全に日本側に非があるかのような同ＣＯＯの指摘。だが、米複数メディアによれば真相は違う。球団間の“経済格差”が引き起こした不公平感が原因で、高騰する入札金を抑制するのが本当の目的という。計１億５０００万ドル（約１５０億円）とも伝えられる田中の入札金と年俸に、大リーグの一部オーナーが異議を唱えているのだ。

　大リーグでは球団の年俸総額が１億８９００万ドルを超えた場合、超過金額に対して一定割合のぜいたく税が発生。これを他球団に分配することで経済格差を緩和している。だが、ポスティングシステムの入札金はぜいたく税の対象外。他球団に回らないお金だけに、ヤンキースやドジャースなど豊富な資金力を持つ球団が青天井で入札額をつり上げている現状に“金欠球団”がＮＯを突きつけている。

　実際、オーナー会議では「入札金を年俸総額に組み込め」との意見が出た。ＮＹデイリーニューズ紙（電子版）によれば、そのためには労使協定の書き換えが必要で実現は難しいが、それほど拒否反応は強く、会議では「ポスティングシステム自体をなくせ」という強硬意見も出た。

　「日本のプロ野球がそう（入札制度を消滅させる）ならば、メジャーの３０球団はそれに従う用意はできている」。同ＣＯＯも消滅に言及した入札制度。存続するにしても修正案の提出には数週間かかるとみられ、今オフの田中のメジャー移籍への影響は必至だ。来季、日本の至宝が立つマウンドはどこか。雲行きは一気に怪しくなってきた。