海運各社 比の船員たちの安全確認急ぐ

11月16日 13時43分

台風の直撃で大きな被害を受けたフィリピンで、日本の海運会社の船で働くフィリピン人船員やその家族の多くと連絡が取れない状態が続いていて、海運各社は、安否の確認を進めるとともに無償で救援物資を輸送するなど支援活動に当たっています。

日本の海運業界では、海外で運航する船で働く船員のおよそ７５％をフィリピン人が占め、その多くが今回の台風で被災した地域の出身者です。
「日本郵船」は、フィリピン人船員およそ２０００人が被害が大きかったレイテ島などの出身で、このうち本人と家族の無事が併せて確認できた船員は、１５日の時点で７００人余りにとどまるということです。
また、航海に出ていて被災を免れた船員からも家族や同僚の安否を気遣う声が多く寄せられているということで、会社では、現地の関連会社を通じて情報収集を進めるなど確認を急いでいます。
安否の確認作業を統括している日本郵船の春名克彦さんは「現地の通信網が復旧していないため、どれだけの船員が被災しているのか全体像がつかめていない。フィリピンの人たちは多くの仕事を共にしている仲間なので、一刻も早く安否を確認したい」と話しています。
「日本郵船」は、「商船三井」、「川崎汽船」と共に、今月１３日からフィリピンの被災地へ無償で救援物資を輸送する活動を始めています。
また「商船三井」は、日本円でおよそ３００万円の義援金も提供していて、海運業界全体に支援の動きが広がっています。