田中の動向に影響を及ぼすことは必至

　ＭＬＢは日本側の対応の遅さにしびれを切らしたのか――。米大リーグ機構のマンフレッド最高執行責任者（ＣＯＯ）は１４日（日本時間１５日）、オーナー会議の行われたフロリダ州オーランドで記者会見し、日本側に通達していたポスティングシステム（入札制度）の新制度を取り下げ、修正案を提出することを発表した。入札制度でのメジャー挑戦が注目されるプロ野球楽天の田中将大投手（２５）の動向に影響を及ぼすことは必至で、移籍そのものが消滅しかねない状況になってきた。

　まさかの大ドンデン返しだった。マンフレッドＣＯＯは「日本の総意が出るのに時間がかかりすぎて、情勢は変わった」と、新制度を取り下げた理由を明かした。

　具体的にどの部分を修正するのかは不明ながら、入札金を抑える方向との見方もある。修正案の作成には数週間を想定しており、新制度がどうなるかは予断を許さない状況になってきた。

　ＭＬＢ側とＮＰＢサイドで合意していた新制度では、最高入札額を提示した米球団が独占交渉権を獲得することは変わらないが、日本の球団が得る額は落札額と２番目の入札額の間に抑えられる。また、契約が不成立となった場合は米球団が大リーグ機構と大リーグ選手会が共同管理する基金に制裁金を払うことになっていた。

　このことに異議を唱えたのが、労組日本プロ野球選手会（嶋基宏選手会長＝楽天）。ＭＬＢ側の言いなりになることに反対し、すったもんだの末、１４日になってようやく、新制度を２年間限定で受諾すると表明した。選手会はこの制度を「日本側にメリットはない。不平等な制度」と断罪しており、松原事務局長は「時間的な余裕がないことと、これ以上交渉能力がないところがやっても無駄ということで、苦渋の決断」と受諾を決めた理由を説明した。また、同時に現在９年となっている海外フリーエージェント（ＦＡ）権の取得期間短縮を求めた。

　選手会側の“妥協”により、今後は１８日に開かれるプロ野球の実行委員会での承認を得て正式に決定する流れだったが、すべて台無しに…。

　マンフレッドＣＯＯによると、現地時間１４日午前の時点で日本からの通知がなく、同日開かれた３０球団のオーナー会議で修正案を提出することが決まったという。

　ＭＬＢ側が新制度を取り下げたことに、ある球界関係者は「まだ情報が少ないので、断定はできないが」と断ったうえで「ＮＰＢ側の弱腰に怒り心頭なのは間違いない。今年３月に行われたＷＢＣでも日本の選手会がギリギリまでゴネたのもかなり心証を悪くしていた」と証言。その報復の可能性を示唆した。

　いずれにしろ、選手会側の“待った”が、田中のメジャー移籍を大幅に遅らせることになったことだけは間違いなさそうだ。