これに中国メディアが反撃してきた。
中国紙・新京報は２日、専門家の話を引用する形で「ＰＭ２・５は風に乗って拡散するが、韓国に渡っていくほどではない」と反論。さらに、韓国に多い汚染物質・窒素酸化物は中国では多くないとして、「中国のせいにするのは話にならない」と断じた。
日本固有の領土である沖縄県・尖閣諸島を、「明の時代から６００年間支配している」とウソぶく中国だけに、旧朝貢国の批判など一刀両断するつもりなのか。当然、韓国メディアの怒りは収まらない。
韓国紙・中央日報は４日の記事で、中国メディアの「中国で荒稼ぎする韓国の整形外科医」や「不具合が多い韓国製携帯電話」といった報道を取り上げ、こうした外国企業バッシングが「批判根拠が不足しており、むしろ嘲笑される」と揶揄してみせた。
といっても、韓国も、科学的根拠もなく福島県など８県の水産物の輸入を禁止するなど、「批判根拠が不足」している点では中国と大差はない。
本紙で『新悪韓論』を連載するジャーナリストの室谷克実氏は「韓国は精神的に中国に寄っていったが、最近になって『得したことは何もない』と気がつきだした。中国は不法漁船の取り締まりもやらず、サムスンたたきまでやっている。中国は韓国をランク下に見ている。日本としては、中韓のバトルは面白いので、笑ってみていればいい」と語っている。