脱原発などを訴える全国の少なくとも３３市民団体に、９月中旬から１１月上旬にかけて計約２５３万通のメールが送り付けられていたことが１０日、分かった。

　「姿を見せずに活動をまひさせようとしている。ひきょうな行為だ」。大量のメール攻撃にさらされた各地の脱原発団体の関係者は10日、怒りをあらわにした。

　上関原発建設計画がある山口県上関町では、計画に反対する同町祝島の少なくとも２個人・団体で被害が出た。

　反対活動を紹介するホームページ（ＨＰ）「ＳＴＯＰ！上関原発！」は９月18日、他の反原発団体のアドレスを使ったメールマガジンの購読申し込みが繰り返しあった。管理者の国弘秀人さん（51）と反原発団体の双方に大量の確認用メールが届いた。国弘さんは「千通以上あった。混乱を広げようとしたのか」と憤る。登録の受け付けを翌19日に停止。今も再開できていない。

　「上関原発を建てさせない祝島島民の会」（清水敏保代表）もＨＰで公開しているメールアドレスを悪用された。原子力資料情報室（東京）や別の反原発団体のメールマガジンに勝手に購読を申し込まれ、確認用メールが７千通以上も届いたという。

　松江市の「さよなら島根原発ネットワーク」では９月以降、ＨＰを通じて架空の入会申し込みが大量にあった。他の脱原発団体などのメールアドレスが申込者の連絡先として使われ、事務局には入会確認のメールが殺到。逆に、アドレスを悪用された他団体には入会に感謝する旨のメールが自動的に送信され、拡散した。

　現在、入会申し込み欄はＨＰから削除しており復旧のめどは立っていない。事務局の芦原康江さんは「脅迫文が届いたことはあるが、こういう嫌がらせは初めて。活動のために復旧させたいが、他団体に迷惑をかけかねない」とこぼす。