東日本大震災に伴う断水で深刻な水不足に陥った経験を踏まえ、日立市城南町の日立製作所日立総合病院は29日までに、地下水を活用した新たな給水設備を導入した。人工透析や手術など大量に必要となる医療用水の水源を確保し、災害拠点病院としての機能安定化を図る。大震災後、医療機関の間に井戸など独自水源を確保する動きが広がっており、同病院の八幡康副院長は「当院としても水源の二重化を図る」と狙いを語っている。


日立総合病院の給水設備は「高度浄水膜ろ過システム」で、2本の井戸からくみ上げた地下水を特殊な膜でろ過して浄化するシステム。給水能力は1日最大216ﾄﾝで、平常時は上水道と併用し、病院で利用する1日の水量300〜400ﾄﾝのうち半分ほどを賄うという。9月末から運用開始した。

同病院では震災時、上水道が一時ストップした上、透析治療用の貯水槽などが破損。人工透析などの一部診療ができなくなり、患者に転院してもらうなどの対応を迫られた。

人工透析は、患者の血液を体外の透析装置に移して老廃物などを除去する医療技術。3〜4時間の治療で約120ﾘｯﾄﾙという大量の水が必要のため、災害時における水源の確保が課題とされてきた。

県保健予防課によると、県内で人工透析を行う84の医療施設のうち、医療用水として活用可能な井戸を備える施設は29施設(今年8月末現在)に上り、震災後、井戸の整備など災害対策の動きが広がっているという。

給水設備について、八幡副院長は「震災時には医療用水の確保に大変苦労した。大規模災害時においては病院機能に影響を与えない範囲で、近隣住民への飲料水提供など地域貢献への活用も検討したい」と話している。


　(小野寺晋平)