【北京＝山田周平】中国の大気汚染が再び深刻になってきた。東北部では大気中の微小粒子状物質「ＰＭ2.5」の濃度が上がっており、21日には６段階で最悪レベルの汚染を記録する都市が相次いだ。自動車の排ガス汚染などに加え、気温の低下で石炭を使った暖房が始まったため。深刻な大気汚染に歯止めがかからなければ、来年にかけて西日本にもＰＭ2.5が飛来する恐れがある。

■石炭暖房も要因

　中国東北部の黒竜江省や吉林省、遼寧省などが21日、ＰＭ2.5による深刻な大気汚染に見舞われた。現地メディアによると、黒竜江省ハルビン市の一部では、大気中のＰＭ2.5の濃度が１立方メートル当たり1000マイクロ（マイクロは100万分の１）グラムを超えた。中国政府が定めた基準値（１日平均で75マイクログラム）を大きく上回っている。

　スモッグで10メートル先さえ見えない状況になり、ハルビン市はすべての小中学校を休校とした。市内の高速道路や国際空港も閉鎖された。工場や自動車の排ガスから出されるＰＭ2.5に加え、20日から石炭を使った集中暖房が始まったことが原因とみられる。収穫を終えた農家が稲わらを大量に燃やした影響もある。

　中国では今年１～２月にＰＭ2.5が記録的な濃度に上がり、北京市を中心に日本の面積を大きく超える範囲が重度の大気汚染に覆われた。春から夏にかけてはいったん落ち着いたが、東北部で石炭暖房が始まったのをきっかけに再び深刻な大気汚染が発生した。