東南アジア提携リーグ国枠　Ｊリーグ来季から新設

　Ｊリーグが、現行の外国人選手枠とアジア人選手枠とは別に、パートナーシップ協定を結ぶ東南アジアの「提携リーグ国枠」を来季から新設する方針を決めた。Ｊリーグが推進するアジア戦略の一環で、来年から創設するＪ３での導入を検討していた当初の案をＪ１、Ｊ２にも拡大。提携リーグ国の出身選手は、外国人枠、アジアサッカー連盟（ＡＦＣ）傘下の国・地域出身のアジア人枠と区別してこの枠には含めず、東南アジアの選手獲得を容易にする狙いがある。

　Ｊリーグはアジア戦略を昨年から積極的に推し進め、タイ、ベトナム、ミャンマー、カンボジア、シンガポールの計５カ国のリーグとパートナーシップ協定を結んでいる。提携リーグ国枠の新設に伴って、抜群のサッカー人気を誇る東南アジア出身のプレーヤーがＪリーグでプレーする門戸が大きく広がる。

　さらに、経済成長の著しい東南アジアでＪリーグの注目度や魅力を高め、放映権料や新規スポンサーの獲得などにつなげることが大きな目的の１つで、Ｊ２札幌がベトナム代表の英雄、ＦＷビンを獲得するなど先駆けた動きもある。

　外国籍選手枠に関するルールの変更は１９９３年のＪリーグ創設以来、２度目。Ｊ１、Ｊ２では、国籍を問わない外国人３人、アジア人１人、提携リーグ国出身１人の計５人の外国籍選手を起用することが可能となる。Ｊリーグ関係者は「Ｊ１レベルだと戦力的なメリットは期待薄かもしれない」と指摘しながらも、「将来的にはＪリーグの発展につながる可能性は十分ある」と話した。