原爆投下の当日に広島市に入った30～49歳の男性は、投下の３日後以降に入った男性よりも、がんで死亡するリスクが高かったことが17日、広島大原爆放射線医科学研究所の大谷敬子助教らの解析で分かった。核爆発に伴い生成された放射性物質から発生した残留放射線による健康被害を示唆している。結果は、青森市で開催される日本放射線影響学会で20日に発表する。

　大きな影響はないとしていた日米共同の研究機関、放射線影響研究所の見解に反論する結果。大谷助教は「30～49歳の男性は爆心地付近で家族を捜し回ったり遺体を運んだりする役割を求められやすい年齢で、放射性物質を含んだ粉じんなどを吸い込み、残留放射線の影響を最も受けたと考えられる」と話す。

　研究は、原爆投下後２週間以内に爆心地から２キロ以内に入った「入市被爆者」のうち、データベースに登録されている男性２万8638人を1970～2011年まで追跡。白血病を除く固形がんによる死亡者4610人を年齢や入った日別に分類して統計解析した。

　比較したのは８月６日の投下当日と、残留放射線の影響がほぼなくなったと考えられる同月９日以降に入った男性。

　６日に入った30～49歳の男性の生存率は、同年齢で９日以降に入った人より低いとの結果が出た。具体的には、75歳時のがん死のリスクが、当時30歳だった男性で18％、40歳で40％高かった。〔共同〕