〔株式マーケットアイ〕日経平均・日足は「中陽線」、終値は5日線を上回る

［東京　９日　ロイター］ -

〔株式マーケットアイ〕

＜１５：５８＞　日経平均・日足は「中陽線」、終値は5日線を上回る

日経平均の日足は、短い下ヒゲを伴う高値引けの「中陽線」。終値は５日移動平均線（１万３９９３円４７銭＝９日）を上回った。８月２８日安値（１万３１８８円１４銭）から９月２７日高値（１万４８１７円５０銭）までの上げ幅の３分の２押し水準である１万３７３１円２６銭近くまで下値を切り下げ調整一巡感が出たほか、６月１３日安値（１万２４１５円８５銭）と８月２８日安値（１万３１８８円１４銭）を結ぶ下値切り上げのトレンドラインを割り込まず安心感につながった。もっとも、東証１部売買代金は２兆円割れの低水準で現時点では自律反発の域を出ていない。上向きで推移している２５日移動平均線（１万４３２４円７９銭＝同）を早期に上回れるかどうかが目先の注目点になる。

＜１５：０４＞　　東証マザーズ指数が大幅続伸、アドウェイズ はストップ高

東証マザーズ指数が大幅続伸。前日比で４％を超える上昇となった。アドウェイズ がストップ高となったほか、コロプラ 、ユナイテッド 、サイバーエージェント などネット関連株が軒並み上昇した。「外部環境に左右されにくい内需系の銘柄が物色されたほか、ＩＰＯ銘柄の活況も好材料」（国内証券）という。上場２日目のエナリス の初値は７１７円と、公開価格の２．５６倍となった。終値はストップ高の８６７円。

日経ジャスダック平均は４日ぶりに小反発。ガンホー は堅調だったが、楽天 やデジタルガレージ などが売られた。

＜１４：４０＞　　日経平均は高値もみあい、1万4000円台では戻り売りも

日経平均は高値もみあい、１万４０００円台では戻り待ちの売りも出ている。市場では「米議会共和党が短期的に債務上限を引き上げる法案に前向きと伝わり、財政協議の進展期待が高まったが、１万４０００円から一段と買い上がる動きはみられない。米財政問題が解決したわけではなく直近の下げ幅を考えれば戻りは限定的」（大手証券）との声が出ている。

＜１２：５８＞　　日経平均は1万4000円接近、自律反発の動きに

日経平均は後場堅調。上げ幅は一時１００円超となり、心理的節目の１万４０００円に接近している。一部報道で、プリツカー米商務長官が米政府閉鎖は間もなく解除されるだろうと語ったと伝わり、材料視されているもよう。一方、「前場に前日安値１万３７４８円９４銭を割り込まなかったことで、下値は堅いとみた売り方の買い戻しが主体。自律反発の域を出ない」（国内証券）との声も出ていた。

＜１１：０８＞　　日経平均がプラス転換、主力株の一角に押し目買い

日経平均がプラス転換。トヨタ自動車 や三井住友フィナンシャルグループ 、野村ホールディングス など主力株の一角に押し目買いが入り、指数を押し上げている。

米ホワイトハウス当局者が８日、オバマ大統領が９日に次期米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長にイエレン副議長を指名すると明らかにしており、株価の支援材料になっているという。岡三証券・日本株式戦略グループ長の石黒英之氏は「ハト派のイエレン氏の次期ＦＲＢ議長就任はドル安／円高要因だが、外為市場では円買いポジションが巻き戻されており、いったんはリスク回避ムードが後退している」と述べた。

＜１０：００＞　　日経平均は軟調もみあい、下値では押し目買いも

日経平均は軟調もみあい、前日に続き１万３８００円割れの水準では押し目買いが入っている。不動産、建設など内需系がしっかり。情報・通信はさえない。市場では「ＶＩＸ指数 が節目の２０を超え米国で不安心理が高まっている。引き続きリスク回避の売りが優勢だが、米財政問題で１７日までに何らかの合意が図られる可能性も高くポジションを一方向には傾けにくい。イエレン氏の次期ＦＲＢ議長指名は既定路線でもあり、相場への影響は限定的」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：１０＞　　反落、米株安や円高で100円超の下げ

寄り付きの東京株式市場で日経平均は反落。前日比で１００円を超える下げとなっている。難航する米財政協議に進展の兆しがみられないなか、前日の米国株が大幅続落したほか、外為市場では１ドル９６円台後半と円高水準で推移していることが重しとなっている。情報・通信や鉄鋼、銀行、証券などが軟調。半面、鉱業が小幅高。

米財政協議をめぐる不透明感を背景に主力株に対する手控えムードが強い一方、週末のオプションＳＱ（特別清算指数）算出を控えて先物市場での短期売買を警戒する声が出ている。一方、個人投資家を中心に個別材料株への物色が期待されており、指数を下支えするとみられている。

＜０８：２８＞　　寄り前の板状況、主力株は軒並み売り優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、ホンダ 、キヤノン 、ソニー など主力輸出株は売り優勢。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック も売り優勢となっている。

また、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 、三井住友フィナンシャルグループ 、みずほフィナンシャルグループ など大手銀行株も売り優勢となっている。