〔株式マーケットアイ〕日経平均・日足は「入り首線」を形成、追撃売りの急所

［東京　８日　ロイター］ -

〔株式マーケットアイ〕

＜１５：２８＞　日経平均・日足は「入り首線」を形成、追撃売りの急所

日経平均の日足は、上下に短いヒゲを伴う「小陽線」となった。前日の陰線から下放れて寄り付いた後、前日終値をやや上回って引けており、前日の足との組み合わせでは「入り首線」となった。下方トレンド中では追撃売りの急所とみられ、下値警戒感がくすぶる。

一方、８月２８日安値１万３１８８円１４銭から９月２７日高値１万４８１７円５０銭の上げ幅の３分の２押し水準である１万３７３１円２６銭水準まで下値を切り下げており、調整一巡感も出始めている。日足・一目均衡表では抵抗帯（１万３６５４円２８銭─１万３８２７円９８銭）が下値をサポートしている。目先の下値めどは抵抗帯下限やボリンジャーバンドのマイナス２シグマ（１万３６４４円１１銭＝８日）などが意識されそうだ。

＜１５：０８＞　新興株式市場はまちまち、楽天 が大幅安

新興株式市場はまちまち。日経ジャスダック平均が小幅続落、東証マザーズ指数は小反発した。「個別の材料株物色が中心。ネット株やバイオ株には個人の売りが目立つ」（国内証券）という。個別では楽天 が大幅安。ヤフー がｅコマース事業における新戦略として、１０月よりインターネットショッピングサービス「ＹＡＨＯＯショッピング」のストア出店料などを無料化すると発表したことで、ネット販売事業の競争激化が懸念された。タカラバイオ 、コスモ・バイオ などバイオ株も売られた。半面、コロプラ は売買高を伴い上昇した。きょうマザーズに新規上場したエナリス は公開価格２８０円に対し、６４４円まで気配値を切り上げたが、買い注文が多く上場初日は値付かずとなった。

＜１４：１２＞　　日経平均は小じっかり、個人中心に押し目買いの動き

日経平均は小じっかり。外為市場で１ドル９７円台を回復するなど円高一服感の広がりが支援材料となっている。一方、米財政問題が引き続き重しで上値を買う動きはみられない。

市場では「個人投資家を中心にトヨタ自動車 やソニー 、富士重工業 などブルーチップ銘柄を拾う動きが出ている。ただ消極的な買いにとどまっており、流れを大きく変えるような展開にはなっていない」（国内証券）との声が出ている。

＜１２：５２＞　　日経平均はプラスに転じる、円高一服で先物に買い

日経平均はプラスに転じ１万３８００円台後半で推移している。市場では「円高一服に反応し先物にまとまった買いが入った。だが、米財政問題が重しで積極的に買い上がる様子はみられず、テクニカルリバウンドの域を出ない」（準大手証券トレーダー）との声が出ている。

＜１０：５９＞　　日経平均は下げ幅縮小、好業績期待の銘柄を個別物色

日経平均は下げ幅縮小。１万３８００円台に戻している。建設、不動産、証券など内需系がしっかり。市場では「米財政協議の先行き不透明感で全体の上値は重いが、世界景気の回復基調が崩れるとは考えにくい。好業績が期待できる銘柄が買われ、相場を下支えしている」（内藤証券投資情報本部部長の浅井陽造氏）との声が出ている。

＜１０：０７＞　　日経平均は下げ幅100円超、先物売りなどに押される

日経平均は軟調。下げ幅を１００円超に広げ、１万３８００円を下回って推移している。

市場では「欧州系の投資家から先物市場への売りが観測されているほか、現物では金融株を中心としたバスケット売りなどが出ているもよう。ただ売り急ぐ感じではなく、米財政協議の行方をにらんで手控えムードが強い」（外資系証券トレーダー）との声が出ている。

＜０９：１８＞　　日経平均は続落、米株安と円高を嫌気し売り先行

寄り付きの東京株式市場で日経平均は続落している。米財政協議が進展せず前日の米国株が下落。為替も一時１ドル９６円台半ば付近まで円高に振れたことで輸出株などに売りが先行した。もっとも、日経平均は２日以降の４営業日で約６３０円下落しており、短期的には下げ過ぎとの見方もあり、安寄り後は下げ渋る展開となっている。

アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議や２０カ国・地域（Ｇ２０）財務相・中央銀行総裁会議など世界の主要会議で米財政問題の解決を求める動きが出てきたことも金融市場の混乱収束への期待につながっている。自動車、鉄鋼、食品が軟調。半面、銀行、証券、建設など内需系の一角はしっかり。

＜０８：３５＞　　寄り前の板状況、主力輸出株は売り優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、ホンダ 、キヤノン 、ソニー 、パナソニック などの主力輸出株が売り優勢。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック などもやや売りが優勢となっている。

一方、大手銀行株は三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 、三井住友フィナンシャルグループ 、みずほフィナンシャルグループ がいずれもほぼ売り買いきっ抗している。