〔株式マーケットアイ〕日経平均・日足は「中陰線」、75日線など大きく下回る

2013年 10月 7日 15:26 JST
 
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[東京 7日 ロイター] -

〔株式マーケットアイ〕

<15:20> 日経平均・日足は「中陰線」、75日線など大きく下回る

日経平均の日足は上下に短いヒゲを伴う「中陰線」となった。終値で75日移動平均線(1万4036円46銭=7日)や100日移動平均線(1万3986円51銭=同)を100円以上下回り、調整ムードが強まった。早々に同平均線を回復しなければ、9月2─3日に空けたマド(1万3613円48銭─1万3748円68銭)埋めまで下値を広げそうだ。東証1部の売買代金が低下傾向にあることも気がかり。一方、日足・一目均衡表では「雲」と呼ばれる抵抗帯上限(1万3827円98銭=同)が下値をサポートしており、このまま「雲」入りするかどうかが注目される。

<15:08> 新興株式市場は反落、バイオ株に利益確定売り

新興株式市場は軟調。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに反落した。「ノーベル医学・生理学賞の発表を今晩に控え、期待先行で上昇したバイオ株に利益確定売りが出た」(国内証券)という。タカラバイオ 、コスモ・バイオ が安く、ナノキャリア もさえない。半面、田中化学研究所 、アドウェイズ などの個別材料株が買われた。

<14:27>  日経平均は小動き、現物・先物とも商い乏しい

日経平均は小動き。1万3800円台後半で推移している。堅調な値動きのソフトバンク が指数を下支えしているが、円高警戒感が引き続き重しとなっている。

市場では「米財政協議に対する不透明感を背景に一時1ドル97円割れ寸前まで円高が進んでおり、日本株の重しとなっている。ただ日本株は現物・先物ともに商いが乏しく、様子見姿勢が強い。テクニカル面でのサポートもあり、日経平均がこのまま大きく下げるとは想定しづらい」(マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏)という。

<13:05>  日経平均は軟調もみあい、先物主導で上下に振れる

日経平均は軟調もみあい、1万3800円台後半で推移している。手がかり材料に乏しく先物主導で上下に振れている程度。市場では「最大の関心事は米財政問題だが、米企業業績が頭打ちとなる懸念もあり、8日のアルコア から本格化する米第3・四半期決算を見極めたいとのムードもある」(準大手証券トレーダー)という。

<10:55>  日経平均は下げ幅拡大、薄商いのなかリスク回避の売り

日経平均は100円を超す下げ幅となり、1万3900円台前半で推移している。薄商いの中、リスク回避の売りが優勢となっている。市場では「米議会の混乱やQE3(量的緩和第3弾)縮小先送りの思惑で米長期金利が低水準にとどまり、ドル安/円高に進みやすい状況だ。債務上限引き上げの期限とみられる17日が近づけば近づくほど米国株にも下方への圧力が強くなる。日本株の上値も重くならざるを得ない」(カブドットコム証券チーフストラテジストの河合達憲氏)との声が出ている。

<10:01>  日経平均は上値重い、円高警戒で外需株は手掛けにくい

日経平均は上値の重い展開。心理的節目である1万4000円は維持しているが、前日比で小幅安に転じている。

市場では「米財政協議をめぐる不透明感が強く、上下とも振れにくい地合いだ。外為市場での円高進行が警戒されるなか、外需株は手掛けにくい一方、もうすぐ決算がはじまる小売株や、業績予想を上方修正した三井住友FG 、人気化しているソフトバンク など内需株の一角に物色が向かっている」(国内投信)という。

<09:26>  日経平均は小反発、米株高や下げ過ぎの反動

寄り付きの東京株式市場で日経平均は小反発。前週末の米国株が上昇したことに加え、日経平均は前週に約5%下落し短期的に売られ過ぎとの見方から押し目買いが先行した。4日に4―9月期利益予想の上方修正を発表した三井住友フィナンシャルグループ が買われるなど銀行株が堅調。情報・通信、証券もしっかり。

米財政問題をめぐる協議に具体的な進展はなく、買い一巡後は上値が重い。債務上限引き上げの事実上の期限とみられる17日までに与野党がまったく合意に至らないリスクは低いとの見方が多いものの、米議会の混乱が長引けば経済への悪影響も出てくるとみられている。11日にオプションSQ(特別清算指数)算出を控え1万4000円の攻防も意識されている。

<08:35>  寄り前の板状況、自動車株は売り買いきっ抗

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、ホンダ などの自動車株は売り買いきっ抗。ソニー 、パナソニック はやや売り優勢となっている。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック などはやや買いが優勢。

一方、銀行株では三井住友フィナンシャルグループ が買い優勢。三菱UFJフィナンシャル・グループ 、みずほフィナンシャルグループ は売り買いきっ抗している。

 
 
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