高橋監督（中）と陸上部メンバー

　実業団の風雲児となるか。日本郵政グループが女子陸上部の成功に“巨額資金”を投じるという。

　日本郵政は１日、都内で会見し、高橋昌彦氏（４８）を監督に迎えた女子陸上部の設立を発表。１４２年の歴史でスポーツ部門の発足は初めて。２０２０年東京五輪が決まった直後のタイミングとなったが、構想は以前からあったという。

　実業団への参入は社会貢献をアピールしたり、社員の士気を高めるメリットがある半面、多額の運営資金が必要で不安も付きまとう。だが、安定した財政基盤は他の民間企業と比べても大きなプラス材料だ。

　元女子マラソン五輪代表でスポーツジャーナリストの増田明美氏（４９）は「ほかのところは会社の体力がなくなると、最初にスポーツ部が切られたり廃部になる。それがないというのが一番。安定した環境を維持できるのが強みです」と声を大にした。

　経営陣も陸上部が軌道に乗るように、環境整備のための投資を惜しまない。同社は２００７年に民営化され、１５年には株式上場を目指している。部長で日本郵政の原口亮介常務執行役は合宿所の建設計画を明かし、年間予算についても「何億かになる。必要な額はきちんと出したい」と話した。待遇でも日本選手権５０００メートル４位の鈴木亜由子（２１＝名古屋大）ら５人の部員は他の職員と同じ給料で、引退後の人生も保障される。関係者は「他と遜色ないくらいは（資金を）出す。日本郵政はちょっと…とは言われたくないですから」。部員は今後３年以内に１２人程度に増やす。すでに入部を希望する選手もいるという。

　東京五輪の翌年に創業１５０周年の節目を迎える日本郵政が“民営化パワー”で陸上界に新たな波を起こしそうだ。