黄金の金玉を知らないか？

とりあえず張っておきます。

本日、ロン・バード氏がなにやら呟いていたらしいです。
軍事的な何かのようです。

アメリカ軍が何だか変なのは前にも書きましたが。
もしかしたらそれに関係することかもしれません。



次の24時間でｱﾒﾘｶの崩壊で始まる混乱が世界各地に広がっていく。
私はすぐに戻って来る。



日本は次の24時間で､軍事ﾊﾞﾗﾝｽの崩壊によってかなり危険な状態になる。


重大な問題として、米国が資金切れとなっている、マネーが新たな手中に流入するのを止めよう、資金流用している。
ベンジャミン・フルフォード（ジャーナリスト）の件だが、銀行家が最後の試みをしている。



もし、軍が崩壊すれば、保護がない日本は北朝鮮に対して脆弱になり、
すべてのアメリカ機関が、北朝鮮への牽制をやめてしまうかもしれない



現在、世界は深刻な危機に直面している。今夜真実が明らかになるだろう


もし24時間以内に状況が変化しなければ、日本は大きな危険にさらされることになるだろう

現在、アメリカ軍が内乱で機能不全になっているかもしれません。

これは今日のニュースですね。米国政府の一部閉鎖があるとか。

９月２９日、、米政府機関の一部は、与野党が予算案で合意できなければ３０日深夜から閉鎖に追い込まれる。ワシントンで２８日撮影（２０１３年　ロイター/Jonathan Ernst）
米連邦政府職員、最大100万人の一時帰休も米政府機関が閉鎖された場合の影響
［２９日 ロイター］ - 与野党が予算案で合意できなければ、米政府機関の一部は３０日深夜から閉鎖される。安全保障など重要な機能に関する支出やメディケアなど高齢者向け制度への支出は継続されるが、事務や規制を担当する職員、国立公園や美術館の職員など民生部門の連邦政府職員は一時帰休となる。

政府機関が前回閉鎖されたのは１９９５年１２月１６日から１９９６年１月６日で、その際は約８０万人の政府職員が一時帰休となった。

以下、政府機関が閉鎖となった場合の予想される影響をまとめた。

＜連邦政府職員＞

最大１００万人の連邦政府職員が１０月１日から、無給の一時帰休となる可能性がある。職員の大半が一時帰休となるが、航空管制官や刑務所の看守など一部は、一時帰休の対象外となる見通し。議会スタッフも、雇用主の議員や委員会の要請があれば、職務を続けことができる。

＜金融市場への影響＞

新規株式公開（ＩＰＯ）で資金調達を目指す企業は、延期を余儀なくされる可能性がある。企業は米証券取引委員会（ＳＥＣ）に必要書類を提出することはできるが、ＳＥＣは２７日、政府機関が閉鎖されている期間中は、申請書の処理および承認手続きはできないとしている。

まぁ、秋から始まる。
前から言っていたことでしたが。

[この部分は、消しますた。]

本当にありがとうございますた。

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