東京エレクトロンと米アプライドマテリアルズが24日、2014年後半に経営統合すると発表した。両社の株式時価総額の合計は約３兆円。「三角合併」と呼ぶ手法を使い、日米の主力上場企業が経営統合するのは初めてとみられる。日本企業の国境を越えた再編が新たな段階に入った。
記者会見する東京エレクトロンの東会長兼社長(左)とアプライドのゲイリー・ディッカーソン社長兼ＣＥＯ(24日午後、東京都港区)
東エレクの東哲郎会長兼社長は統合手法に三角合併を選んだ理由について「提携では技術の機密事項が残り、買収では投資回収まで時間がかかる」と話した。
日本では海外企業と直接合併することはできないとされる。今回はまず東エレクが統合後の持ち株会社をオランダに子会社として設立。その後持ち株会社の下に作った受け皿会社と東エレクが合併する。その際に東エレクの株主は合併会社ではなく、持ち株会社の株式を１株につき3.25株受け取る。
持ち株会社は米国にも別の受け皿会社を設立。その受け皿会社とアプライドが合併し、アプライド株主は持ち株会社の株を１株につき１株受け取る。持ち株会社は現在の東エレクの株主が32％、アプライドの株主が68％の株式を持つ株主となり、日米それぞれで合併した会社が持ち株会社の下に入る。
持ち株会社は旧アプライドの株主が７割弱を占めるため、実質的にはアプライドによる買収といえる。今回、東エレクがアプライドの子会社になる形ではなく、持ち株会社方式での統合を選んだのは投資回収の問題を考えずに済むことに加え、東会長兼社長とアプライドのゲイリー・ディッカーソンＣＥＯが「相乗効果を早期に出し、うまく経営するためには対等な関係が大事」と考えた面が大きい。
東京エレクトロン、アプライドマテリアルズ、ゲイリー・ディッカーソン、三角合併、持ち株会社、経営統合
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