手塚新社長は海外戦略にもノリ気だ

　新日本プロレスは２４日に定時株主総会を開き、新社長に手塚要前執行役員（４０）が就任した。親会社であるブシロードの木谷高明社長（５３）は会長職を退き、菅林直樹前社長（４９）が代表取締役会長に昇格。新体制となったことで新日プロはどう変化するのか？　手塚新社長は本紙の取材に応じ、新体制発足の経緯と今後の野望を明かした。

　この日行われた株主総会で、新日プロは手塚新社長の就任を正式決定した。今年１月４日の東京ドーム大会で会長職の辞任を決意した木谷会長は退任し、今後はオーナーとして後方支援に回る。代わって菅林前社長が新会長となった。

　新社長に就任する手塚氏は今年４月にブシロードから新日プロに異動し執行役員兼経営企画部長を務めてきた。木谷前会長とはいわば“師弟関係”にあり、１９９７年にブロッコリー（木谷氏が設立した会社）に入社。その後ブシロードに移り、海外法人の立ち上げなどに携わってきた経歴を持つ。趣味は「スーツの手入れ」という、バリバリのビジネスマンだ。

　今回の新体制の狙いは何なのか。手塚新社長は「ブシロードグループとしてのシナジー（相乗効果）を高めましょうというのが一番。根っこの部分は大きく変わらないんですが、グループ会社としてより多くのものを活用するべくブシロードの人間が社長になったということです。新日本プロレス単体としては、やりたくてもできないことがあったわけです」と説明した。

　これにより大きく前進しそうなのが海外戦略だ。新日プロでは２０１１年の米国大会を最後に海外での大会が行われていないが、ブシロードは米国とシンガポールに現地法人があるため「そういった拠点を使った上での世界戦略を組むことができる」。手塚新社長就任により、旧体制ではスムーズにいかなかった双方の連動が可能となる。今後は米国や東南アジアを中心にマーケット拡大を目指す。さらにアマチュアのレスリングチーム「ブシロードクラブ」も２０年の東京五輪開催とレスリングの存続も決まったことで「今まで以上に積極的な活動にしたいし、できると思います」と語った。

　手塚社長の使命は、木谷前会長との合言葉でもあった「新日本を売り上げ１００億円の企業にすること」だ。新日プロの今期（昨年７月から今年７月まで）の売り上げは１６億円で、来期の目標は２０億円。気の遠くなるような目標だが手塚社長は「新日本の最盛期は１９９７年の４０億円です。当時はゲート収入（入場料）がほとんどでしたが、今は様々なコンテンツがあるし夢の数字ではない」。基本的にはリング内にはノータッチの方針だが、旗揚げ４４周年となる３年後の１６年には「獅子の年」と銘打ち、４大ドームに匹敵する大型ツアーも計画しているという。

　プロレス界では盟主の座を奪回した新日プロだが、肝心の業界自体は低迷続き。新社長の手腕で、さらなる躍進が期待される。