抗菌薬の効かない薬剤耐性菌が、都市部の河川に広がっている可能性のあることが、浦瀬太郎・東京工科大教授（環境工学）のチームの調査で分かった。身近な環境で耐性を持った大腸菌の存在は、治療が難しい感染症の発生につながる恐れがあるという。１１月に札幌市で開かれる土木学会主催の「環境工学研究フォーラム」で発表する。

　薬剤耐性菌は、抗生物質などの抗菌薬を大量に使う病院で発生しやすく、院内感染の問題ととらえられてきた。しかし、近年は外来患者から検出されることが多い。

　そこで、チームは２０１１〜１２年、東京都内の多摩川で、上流から下流までの約６５キロの８地点で水を採り、そこに含まれる大腸菌を調査した。

　その結果、採取した大腸菌計３４５２株のうち７５株は、感染症治療薬「第３世代セファロスポリン」が効かなくなる耐性を持っていることが分かった。人の生活に影響が出る中下流の４地点では３．１〜４．５％に達し、上流の４地点の０〜１％と比べて高かった。

　下水処理施設で大腸菌を基準値以下にしてもゼロではないため、薬剤の効かない大腸菌が大便とともに下水に排出され、川に流れ込んだとみられる。同様の現象は、都市部の河川に共通する可能性がある。

　大半の大腸菌に病原性はないが、病原性のある細菌に耐性が移ることがある。外来患者で薬剤耐性菌が増えていることとの関係は不明だが、浦瀬教授は「抗菌薬の使用用途を限定したり、下水処理の方法を改善したりするなど、社会全体で取り組む必要がある」と話す。【藤野基文】