ハード整備で最大のものは、開閉会式などが行われるメーンスタジアムとなる新国立競技場だ。現在の国立霞ヶ丘競技場を解体し、8万人収容の開閉式屋根付きスタジアムとして建て替える。事業主体は日本スポーツ振興センター。工事費は約1300億円を想定している。

　12年11月、新国立競技場の国際デザイン・コンクールが実施され、英国の設計事務所、ザハ・ハディド・アーキテクトの案が基本構想として採用された。19年ラグビーワールドカップのメーン会場として使うため、五輪招致の成否にかかわらず行う。

■選手村は民間資金で整備

　中央区晴海の都有地44ヘクタールに整備する選手村は、工事費1057億円を想定している。招致に失敗した16年五輪の立候補ファイルでは江東区有明の31ヘクタールに整備する計画だったが、IOCに手狭だとの指摘を受けて計画地を変更した。

　選手村の居住ゾーンは3街区に分けて、約1万7000人の五輪関係者が宿泊可能な施設を建設する。各住戸は、東京湾の風景が望めるつくり。周辺環境、海からのスカイラインを考慮し、様々な高さの住棟の配置とする。

　大会終了後は住宅として供給する計画。民間事業者の開発への出資を促し、国や都の財政負担なしに整備する方針だ。

　都は、選手村の配置計画、居住施設要件、インフラに関する要件、大会時の選手村の賃借についての条件などを公募時に定め、落札した者がこの条件に基づいて設計する。日本の気候に応じた伝統的な建築技術と最先端の環境設備と融合した環境負荷の少ない街づくりを体現する1つのモデルとなることを目指す。

■東京ビッグサイトを増築

　さらに、都が事業主体となって、臨海部にオリンピックアクアティクスセンターや夢の島ユース・プラザ・アリーナ、有明アリーナなどの施設を新設する。メディアセンターとして使う東京ビッグサイトは、既設の西展示棟南側に延べ面積約4万4000m2（平方メートル）を増築する予定だ。一部の仮設施設は大会終了後、移設することも検討する。

　これら施設の設計や工事の発注は、WTO（世界貿易機関）対象の一般競争入札を原則とする方針だ。