２０２０年オリンピックは東京開催
韓国は日本開催に反対し妨害活動を展開したが失敗。
「東京の大会開催能力の高さをアピールしていきたい。五輪選手のような心境で、頑張ってこようと思っている」
東京都の猪瀬直樹知事は１日未明、スイス・ローザンヌで３日に行われる２０２０年夏季五輪招致のプレゼンテーション（ＩＯＣ主催）に出席するため羽田空港を出発した。飛行機に乗り込む直前、猪瀬氏はこう意気込みを語ったが、韓国側の妨害活動は今年４月ごろから目立ち始めた。
韓国・聯合ニュースは４月５日、以下のようなニュースを配信した。
《韓国の民間団体『ＶＡＮＫ（バンク）』は５日、日本の右翼団体が東京や大阪などで在日韓国人を狙った人種差別的な『反韓・嫌韓デモ』を行っていることについて、平和と人類愛を掲げる五輪精神に反すると訴える書簡をＩＯＣに送付した。書簡は米紙ニューヨーク・タイムズとワシントン・ポスト、ＣＮＮテレビなどの海外メディアにも送付された》
同様の記事は、複数の韓国メディアも報じた。
ＶＡＮＫは、韓国に関する情報宣伝活動をネットを使って行う民間団体。島根県・竹島を韓国領土とアピールしたり、日本海を東海と書き換えるよう、各国政府や国際機関などに働きかけたりしている。ＶＡＮＫの朴起台団長は今年２月、韓国政府から勲章と大統領表彰が授与されている。
こうした動きと連動しているのか、米国で運営されているオンライン請願サイトでは、東京五輪を阻止する署名活動が展開。韓国のコミュニティーサイトなどが、この動きを取り上げている。
ＶＡＮＫが指摘する反韓・嫌韓デモは、一部の団体が行っているもので、日本でもヘイトスピーチ（憎悪表現）とともに問題視されている。参加グループと対立グループの間では乱闘騒ぎもあり、警視庁は６月１６日、暴行容疑で、双方のグループの男女計８人を逮捕している。
安倍晋三首相も同月７日の参院予算委員会で、「一部の国、民族を排除する言動があるのは極めて残念なことだ」「日本人は和を重んじ、排他的な国民ではなかった」などと、強い否定的見解を述べている。
こうしたなか、韓国の大統領表彰まで受けた団体が一部団体の言動だけを根拠に、ＩＯＣに「東京五輪反対」を訴えるとは尋常ではない。
そもそも、韓国側は、ロンドン五輪サッカーや、ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）といった国際的スポーツの舞台で政治的主張をする、マナー違反を繰り返してきた。
２０２０年夏季五輪の開催都市を決める招致レースは、有力とされたイスタンブール（トルコ）が反政府デモの激化で逆風となり、「安心、安全な五輪」を訴えた東京が評価されている。
冒頭で紹介したスイス・ローザンヌでの五輪招致プレゼンには、猪瀬知事をはじめ、麻生太郎副総理兼財務相やニュースキャスターの滝川クリステルさんらが出席。９月７日、最終的に開催都市が決まるアルゼンチン・ブエノスアイレスでのＩＯＣ総会には、安倍首相が出席する意向だ。
朝鮮半島情勢に詳しい元公安調査庁調査第２部長の菅沼光弘氏は「ＶＡＮＫ以外の団体も『東京五輪などやる資格はない』と吹聴しているようだ」といい、続ける。
「韓国は『自分たちの方が、日本よりも精神的、文化的に上位だ』と思っている。一時、サムスンが台頭して、日本の電機メーカーがひどかったときは日本への同情論も聞かれた。現在、韓国経済が危機的状況にある一方、日本はアベノミクスで復活しつつある。何もかも気に入らないのだろう。韓国はこれまでロビイングに大金を投入してきたため、国際社会に一定の影響力はある」
韓国側の妨害工作などで、東京五輪が断念に追い込まれたら、日韓関係はさらに厳しい局面を迎える。ただ、日本にも妙手があるという。
菅沼氏は「実は北朝鮮にもＩＯＣ委員がいて、東京五輪に好意的だ。日本側は早急に接触すべきだ」と語っている。
■西村幸祐（にしむら・こうゆう） ジャーナリスト。１９５２年、東京都生まれ。慶應義塾大学文学部中退。在学中、「三田文学」の編集を担当し、８０年代後半から、作家、ジャーナリストとして活動。２００２年日韓サッカーＷ杯取材後、拉致問題や歴史問題などにも、取材・執筆分野を広げる。アジア自由民主連帯協議会副会長。著書に「『反日』の構造」（文芸社文庫）、「幻の黄金時代」（祥伝社）など。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130701/frn1307011811004-n1.htm
今回の東京開催の決定で何と言っても一番嬉しいのは、隣国の韓国が嫌がらせをして東京開催に反対し妨害行動までやっていましたが、それが見事に失敗したと言うことです。
最後の局面では韓国政府は自らが福島原子力発電所の汚染水問題を取り上げ、東北地方からの海産物を輸入禁止にする措置を発表しましたが、そのタイミングはまさにこのオリンピックの開催地を決定するその時期に合わせてきたように思えた。
そうまでして、韓国が日本でのオリンピック開催を阻止したかったのは、もうこの国が日本とは敵対する国家であることを内外に示したものであり、日本も今後はこの韓国人の仕打ちを絶対に忘れないようにしなければならないと思います。
中国の報道でも次のように指摘されていた。
2020年の五輪開催都市として候補に名乗りを上げている東京に対し、韓国が誘致阻止しようと、税金を使って間接的に妨害工作をしているという。
中国大手検索サイト百度の掲示板に「韓国は病気か？ 全力で東京五輪開催を妨害」というスレッドが立てられた。スレ主は週刊ポストの記事を引用し、韓国が東京五輪開催を阻止する
ために動いていることを紹介した。
週刊ポストによれば、韓国の高校生以下の学生を中心に10万人の会員を有し、インターネットなどを利用して宣伝工作を行っている市民団体「ＶＡＮＫ」が、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）や米国の大手メディアに「平和と博愛というオリンピックの精神に反する反韓国デモを黙認している日本に五輪を開催する資格はない」という内容の“告発文”を送りつけるなどの妨害工作を行っている。同団体には韓国政府からも補助金が出ている可能性があるという。
韓国側の卑劣な動きに対し、中国のネットユーザーからは、「一番嫌いなのが韓国だ。バカ国家」、「韓国はまともな国じゃないから」、「われわれは低俗な生物と言い争う必要はない」など、韓国に対する嫌悪感を示すコメントが多く寄せられた。
しかし、「韓国は嫌いだが、東京は五輪を開催したことがある。今回はトルコに開催させるべきだ。大国ばかりで開催するのは不公平だ」という意見もあった。
ほかには、「韓国は明らかに妬んでいるね。でも未成年まで巻き込むのは許せない。こういう国に未来はあるのだろうか」という主張や、「日本には右翼がいて、中国には愛国青年がいる。韓国にも同じように市民団体がある。お互い様だ」という意見もあった。
東京の五輪招致を妨害しているのは「ＶＡＮＫ」だけではない。米国のオンライン請願サイト「ＧｏＰｅｔｉｔｉｏｎ．ｃｏｍ」には多くの招致に反対する署名が寄せられているが、報道によれば、 署名の大部分が韓国人によるものだ。
東京の五輪招致に反対する韓国側の理由はあくまでも政治的な理由であり、これまでに何度も問題を起こしておきながら、今なお「スポーツに政治を持ち込んでいる」と言えよう。
（編集担当：畠山栄）
ソース：サーチナ
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=0905&f=national_0905_006.shtm
＞「韓国は明らかに妬んでいるね。でも未成年まで巻き込むのは許せない。こういう国に未来はあるのだろうか」
韓国はまともな国家ではないと書かれていますね。中国人の方が余程マトモです。韓国に未来はない。スポーツの分野に政治を持ち込んで反対運動をしている姿に、中国だけではなく全世界の国民が呆れ果てていたことでしょう。
そんなに日本開催が嫌なら、今度はボイコット運動をして下さい。韓国の選手がボイコットしてくれたほうがスッキリします。日本から言わなくとも韓国側からそのような声が上がるでしょう。
さて、我々愛国者の新大久保での反韓デモが行われているので、オリンピックを開催する資格がないなどと主張してきたアンチの皆さん、我々愛国者が言ってきたのは＜韓国人＞だけですからね。
他の人達に対して出て行け！などと言ってきた訳ではありません。これで益々韓国を批判するデモの正当性が認められたと言う事でしょう。
日本には韓国人は要りません。一日も早く反日韓国人（在日も含む）は日本から出て行って下さい。もう、存在そのものが迷惑なのですよ。