東京ドーム約15個分という敷地にコンベヤー、選別機、破砕機、土壌洗浄機、焼却炉など多様な設備が立ち並ぶ。24時間操業で、人員も大型工場級の約800人。半数ほどが地元住民で、震災によって以前の仕事を失った中高年が多い。雇用対策の場でもある。

　施設の事業費はすべて国が負担し、予定額は1482億円。強力な支援を得て、物量作戦でモンスターのようながれきの山をやっつけるといった印象を受ける。６月末時点でがれき処理の進捗率は６割超に達した。

　手作業も加えた徹底した分別作業にも驚かされる。がれきを木くず、金属くず、コンクリートくずなど何種類にも分け、埋め立て用の資材などに変える。「リサイクル率の目標は80％」（県震災廃棄物対策課）という。

　場内では、鹿島をはじめ事業を請け負う有力企業のロゴマークをあちこちで目にする。高度な技術、ノウハウが存分に注入されたことから、視察者が頻繁に訪れる。

　専門家も注目する施設だが、稼働から２年もたたないうちに消え去る。年内にがれき処理を終え、来年３月までに各種設備は解体される。地元住民らの雇用も打ち止めとなる見通しだ。

　宮城県が震災後に設けた処理場は石巻を含めて９つ。いずれも13年度で事業を終え元の更地に戻される。各地で雇い入れた地元住民の再就職に向け、既に職業安定所との協議が本格化している。

　いくつもの種類がある復興事業の中で、順調さが際立つがれき処理。だが、それゆえに生じている問題もある。震災復興の難しさを改めて見せつけられた気がした。