化学物質過敏症の診断基準
化学物質過敏症は、
普通の一般的と思われる薬品によっても、症状の出る人と出ない人があったり、
出る人にも個人差が大きすぎるため、診断基準が国や行政によって違っているのが現状です。
アメリカと日本の診断基準について主な項目を見てみます。
アメリカの判断基準
以下の主な症状がある事
１・・症状に再現性がある
２・・健康障害が慢性的である
３・・過去には平気だった量や，一般的に耐えられる量でも症状がでる
４・・原因となる化学物質を排除することで症状が改善する
５・・多種類の化学物質にたいして症状がでる
６・・症状が多種類の器官にわたる
日本の医師による判断基準
以下のような主なる症状がある事
１・・持続あるいは，反復する頭痛
２・・筋肉痛または，筋肉の不快感
３・・持続する倦怠感と疲労感
そして以下のような副症状がある事
１・・咽頭通
２・・微熱
３・・下痢､腹痛､便秘
４・・集中力､思考力の低下、健忘
５・・興奮、精神の不安定、不眠
６・・皮膚のかゆみ､感覚異常
６・・月経過多などの異常
以上のような判定基準に元づき、症状と照らし、疑いがあると判断に至ると、更なる検査に進みます。
その検査の内容は次の様なものです。
１・・自律神経の異常の判定・・・副交換刺激型などの瞳孔異常をみる
２・・中枢神経を含めた視覚検査・･空間周波数特性検査異常をみる
３・・眼球の追従機能低下の検査・・眼球の運動中枢の障害をみる
４・・脳の画像検査（ＳＰＥＣＴ）・・脳の血流量の変化をみる
上記のような検査を経て判定の是非をはかります。
化学物質過敏症を発症する環境は、多くの場合が職場にあると言えるでしょう。
職場において化学物質や溶剤を取り扱う中で何らかの症状が出てきた時は、医師に化学物質過敏症の診断を受けましょう。
職場にて、つまり就業中に化学物質の暴露による事が原因であると医師により認定されれば、容易に業務災害として労災保険の申請が可能となります。
検査を受けるためには、化学物質過敏症の外来がある病院を選ぶ必要があるわけですが、、患者が増えているのに対して、専門の外来の在る病院はまだ数が少ないのが現状です。
受診する時は専門病院が望ましいと言えます。
診断には自律神経の活動を調べる特殊な検査をおこなうのですが、
この時、特殊な医療器材を必要になる為に、一般の診療科やアレルギー科にはなかなか設置されていないからです。
また、一般病院には専門に学んだ医師が少ないと言うこともあります。
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