外部との交流がない「アジア最高の名門」東京大

　日本最高の大学だという評価には安住しない」と改革を宣言し、在学生の留学を奨励するため、現在の2学期制（各16週）を4学期制（各8週）に細分化する案を発表した。学生が6－7月に行われる欧米の大学の夏季講座も受講できるようにするなど、留学機会を増やす狙いがある。

　また、2020年までに学生全体に占める外国人留学生の割合を少なくとも12％に増やし、海外出身の教授の割合も10％以上に引き上げるという目標も掲げた。英語による講義を現在の3倍に増やすだけでなく、事務系の職員にも外国語教育を行うことにした。東大グローバルキャンパス推進委員会のキム・ボムジュン教授（45・精密工学科）は「ハーバード大のような海外の名門大学とは異なり、東大が世界の優れた人材を受け入れられずにいるという反省の声は上がっている。留学生に対する支援拡大、海外交流の拡大などを推進している」と説明した。同委のメンバーを務める教授16人のうち3人は外国人で、キム教授もその1人だ。

　浜田総長は「日本企業の海外進出をリードできるように、外国語を駆使でき、迫力がある東大生を養成しなければならない」と強調した。そのために、16年からさまざまな分野で才能がある学生を推薦で入学させる制度も導入する計画だ。

　しかし、東大のもがきの成否には懐疑的な見方もある。東大は04年に法人化して以降、小宮山宏・前総長がグローバル化を前面に掲げたが、在学生の海外留学や優秀な外国人学生の誘致などは期待に遠く及ばなかった。

　浜田総長も昨年、在学生の海外留学を促進するため、欧米の大学と入学時期を合わせる「秋季入学制」を導入すると発表したが、卒業時期が企業の採用時期とずれ、学生の就職に不利益になるとの反発が内部から出て、結局白紙化された。東大で機械工学を専攻する国宗晋さん（26）は「国際化と改革が必要だという点で学内には共通認識が形成されているが、保守的な学校のムードや学生の外国語能力からみて、相当の時間がかかるのではないか」と話した。