教育コンサルタントyoshi3のブログ

教育関係のコンサルティング事業の傍ら、ネット上で実際に受けた名誉毀損など被害状況とその後の対応についてここに公にしたいと思います。その目的は、実際の法的手続きを行使することにより、ネット社会の健全性維持のための抑止力効果を明らかにすることです

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昨夜から今現在、東京は珍しく雷の嵐である。

そのけたたましい音のせいで、今日はほとんど眠れていない。

暇つぶしに再び、ブログに書き込みをしよう。


まさにこの雷と嵐は私の積年の思いの象徴だろう。

人権侵害を犯しても平気、もしくは自分はそんなことしてもいないと軽く思っている輩が、

某巨大掲示板にうようよいる。


君たち蛆虫は、私を甘く見過ぎている。

ありとあらゆる手段を使って、どんな些細な人権侵害も見逃さない。

某教育掲示板にも適切なご意見があったが、

苗字+容疑者とかフルネーム記述など、完全に人権侵害として扱うことができる。

住んでいる番地などを記載して揶揄する輩も同じである。

今回の人権侵害においては、私にとって琴線にふれるいくつかのキーワードに基づいて、

そういう輩を選抜して、然るべき行動に出ている。

(そのキーワードは内緒である。企業秘密)


某教育掲示板は、弁護士会経由で開示請求すれば、

いとも簡単にその程度のものでも人権侵害事案として開示してくれる。

某掲示板としては「弁護士会」からの開示請求という事実を持って、

君たち蛆虫からのクレームに対して、

「弁護士会から照会があったので応じるしかなかった」という事実を作りたいだけなのだ。

だから、匿名掲示板は自分のもの・自分だけのもの・自分の味方と思っている蛆虫君にとっては、

非常に酷な話かもしれないが、某掲示板は君たち蛆虫をその程度にしか扱っていない。

もっといえば、アクセス件数という数字の一つに数えられるだけで、

広告営業のネタになるだけの存在である。

また、某巨大掲示板に比べて某教育掲示板は、もっとせこい。

君らがしこしこ書きこんだものの著作権を規約に明記している。

だから、今回の法的措置の事実を積み上げて、

著作権者であるその運営会社に、その著作物で人権侵害を受けたことを訴えることができる。


先日、法的措置者の謝罪文を掲載する旨のスレッドを、

削除されるのを承知の上で立ち上げた。思惑通り半日で削除された。

まさに思う壺である。

権利侵害に関する名誉回復の権利は当方に有り、

その権利侵害が行われた場所が、その某教育掲示板なのだから、

その掲示板には、権利侵害が起こらないための適切な運営管理がなされていたかを問えるのであり、

このスレッドの削除は、名誉回復の権利を妨害した明確な事実となる。

そういう意味で、想定内というより、君たち蛆虫と同様、この運営会社はマヌケである。

そのうち、必ずこの腐敗しきった教育掲示板を告発するつもりである。

甘く見ない事である。


この法的措置を商売にするつもりはないが、

当方の挑発的文面を見ての反応だろうが、

いとも簡単に人権侵害犯を作り上げることができる。

まさに大漁、入れ食い状態である。


前にも書いたが、カルビンベンソン回路をご存知だろうか?

生体エネルギーを無駄なく、非常に効率よく生成する仕組みである。

まさに君たち蛆虫はそのカルビンベイソン回路の構成要素であり、

君たち蛆虫一人からむしり取った賠償金で、他の蛆虫を半永久的に退治できる。


投資とリターンの関係で考えるならば、

非常に投資効率のいいファンドのようなものである。

そこでは、君たち蛆虫はファンドを構成する一銘柄にすぎない。

挑発というエサを撒き、それに食いつく活きのいい人権侵害犯をそのファンドに組み入れるだけで、

ファンド全体としては高パフォーマンスとなる。

いっそうのこと「人権侵害損害賠償ファンド」でも作るのもいいかもなどと思ってしまう。


デイトレーダーが個別銘柄をウォッチするように、

インターネットという巨大な市場から、人権侵害犯を発掘して、損害賠償をむしり取る。

たぶん、統計学的にインターネットの世界に存在するそういった蛆虫の数は推計できるので、

ある程度の目標利回りも計算できれば、生命保険などと同じく、

立派な金融商品になるではないか??

なんて考えてみるのも面白いが、

とにかく今は自身に対する案件で、その実証実験をしてみたいと思う。

今現在の開示請求などにかかった諸経費からいったいいくらのパフォーマンスが得られるか?

現在の見通しでは当然大幅なプラスを見込んでいる。

ネット社会のゴミ掃除をしながら、リターンを得る。

立派に社会へ付加価値(ネット蛆虫の撲滅)創造を実現しながら、その対価を頂く。

その実証実験・実例素体として、蛆虫共には活躍してもらおう。

アメリカでは刑務所運営が立派な民間ビジネスになっており、

その関連の上場会社があるくらいだ。

人権侵害犯を釣り上げるビジネスも本当に成り立つのかもしれない。

(民事不介入で現行法では警察が対応できない部分を、弁護士と一緒になってやるビジネスモデル)

少しだけ真剣に考えてみようか(笑)

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