天地の超常現象

「心に青雲」から①2011年3月22日「日赤と天皇財閥の闇（上）」　②2011年3月23日「日赤と天皇財閥の闇（下）」を転載投稿、「知っとうや？」から③2010年11月26日「日本赤十字社」の下記部分を転載投稿します。

＝転載開始＝

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　それで私も遅ればせながら、「今回の災害による莫大な募金は、かなりが日赤に集中している」わけを解いてみよう。
　私が日本赤十字社が皇室と関連がきわめて深いことを知ったのはだいぶ前で、たしか昭憲皇太后のことを調べていたときだった。その後、鬼塚英昭氏の著作でも知ったように思う。

２.日赤の歴史とその大事業
　「智象」さんは、「日赤は天皇家のファミリー企業で総裁がたしか皇太后」と言っておられるのは、前半は正しいが後半はちょっと違う。現在は皇太后はいないし、美智子皇后が名誉総裁を務めている。名誉副総裁が皇太子・浩宮である。
　日赤の代表者＝社長は、近衛忠輝である。この人物は旧公爵家近衛家の当主である。
　彼の兄が細川護煕（元総理大臣）だ。旧肥後熊本藩主・細川家から近衛家に養子に入った。「霞会館」に集う皇族関係者である。

　戦前の日赤は、明治１０年に設立された博愛社を前身として設立された。博愛社は、西南戦争に対応して熊本の熊本洋学校内につくられたものだ。その後明治19年のジュネーブ条約締結にともなって、翌20年に国際赤十字社日本支部のような形で日本赤十字社と改名した。
　発足は赤十字社と無関係に設立されたが、「博愛社」の名前からもうかがえるように、これはおそらくフリーメーソンの流れを汲んでいると思われる。実際、赤十字活動は最初からヨーロッパでは王室が熱心に関わってきた。
　日本でも皇室がそれを担当するようになった。戦前の日赤の管轄官庁は宮内省だった。

　戦後の日赤は、昭和27年に再発足している。同年に「日本赤十字社法」が制定され、その法によって設立されたことになっている。
　認可法人であり、準公共機関である。純粋な民間企業ではない。
　なぜかと言うなら、それは「智象」さんも指摘するように、日赤がそもそもの設立以来、天皇家のファミリー企業だったからである。

　吉田祐二著『天皇財閥　〜皇室による経済支配の構造〜』（Gakken刊)によると、日赤はその従業員数は世界一だそうだ。戦後になって増え続けてきたのだ、と。
　同書から引用する。

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　社員増加にともない事業規模も拡大。日赤ホームページによると、平成二十年度の決算報告では１兆円を超える規模であり、うち血液事業が一五〇〇億円、医療施設事業が八〇〇〇億円を占めている。

　一見すると善意のかたまりのような団体だが、内部の不透明性を指摘している本もある。松倉哲也の『現代の聖域　日本赤十字（奉仕者の善意を裏切る虚像と実像）』によると、日赤は非課税にもかかわらず診療報酬が開業医と同じであったり、献血された血液が製薬会社に売られていたり、治療用の血液も「在庫調整」のために捨てられていたりといった不祥事が告発されている。
　　（引用終わり）
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　吉田祐二の新著『天皇財閥』は、日本の隠された支配構造をひもといて見事である。
　同書の表紙カバー見返しにはこういう宣伝文句がある。

　「明治維新以降、
　　天皇家は三井や三菱をはるかにしのぐ大財閥として、
　　日本経済を“支配”してきた。
　　しかも、戦後、すべての財閥が解体されるなか、
　　天皇家だけは財閥解体されず、
　　形を変えて、今も日本経済を支配しているという。
　　日銀の大株主・皇室による経済支配の痕を綿密に追い、
　　現代日本の経済構造の真相に迫る。」

　私は３月18日「天皇メッセージの愚劣」で、アキヒトの読み上げた「お言葉」は、宮内庁の官僚が作文した当たり障りない文章を、抑揚もなく読み上げただけであり、あの顔は深刻そうな一方で、薄ら笑いをかみ殺しているようにも見えた、と書いた。
　

　マリナーズのイチロー選手は、震災の義援金１億円を日赤に寄付したそうだ。日本ハムのダルビッシュ投手も５０００万円を同じく日赤に。
　同じ寄付ならもうちょっと別のところにしたほうが良くはないか？　イチローやダルビッシュだけではなく、みんな義援金というと日赤に放り込んでおけば被災者に届けてくれるんだろう、と信頼しているだろうが、いちど立ち止まってよく考えてはどうかと思う。なにせ、義援金の収支決算なんか誰も検証しない。どんぶり勘定もいいところで、それがいつどこへ、どのように届けられたかも定かではないのだから、不正の温床になっていたとしても不思議ではなかろう。
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３.天皇財閥とは
　吉田祐二氏の『天皇財閥　〜皇室による経済支配の構造〜』を見れば、「貴方のためにも　天皇陛下は祈っておられます」などとの「助言」はアホらしきの限りだとわかってくる。ちゃんと歴史は勉強してほしいものだ。
　同書の冒頭部分を引用させていただきたい。なぜ天皇家が財閥なのか、を端的に説明している。

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　天皇を中心とする企業グループを、ひとつの「財閥」と見立てることができる。この財閥はあまりにも巨大なので、日本全体がこの財閥の興亡に左右されることになった。それが、本書で論じる「天皇財閥」である。

　近代日本の代表的な企業には、もちろん「財閥」と呼ばれた三井家一族の支配による三井財閥や、岩崎家一族の支配による三菱財閥、住友家による住友財閥など、大企業グループが存在した。しかし、日本最大の財閥である三菱財閥、三井財閥を、さらに数倍上まわる規模の財閥が存在した。それが「天皇を中心とする、天皇が支配する財閥」、略して「天皇財閥」である。

　天皇財閥とは、天皇家を財閥家族とし、宮内省を本社機構に持ち、その傘下には、日本銀行や横浜正金銀行、南満州鉄道株式会社（通称「満鉄」）、日本郵船といった、日本を代表とする「国策企業」群を有する大企業グループである。〈天皇家＝宮内省〉を中核とする天皇財閥は、これら大企業たちを、株式を通じて支配した。

　ゆえに、戦前の天皇は、立憲君主であるとともに戦争時の大元帥であり、さらに財閥総帥であったことになる。
　このことは意外な事実であろう。

　「現人神」（あらひとがみ、あきつかみ）という天皇イデオロギーから解放された現代の日本人は、一転して、戦後は天皇を、平和を愛好する「象徴」としての立憲君主とみなしている。これが現在の一般的な天皇に対する理解である。

　しかし、事実はそのどちらとも異なる、天皇は、日本を代表する複数の国策企業の大株、ご主であり、なかんずく日本銀行の、過半数を超える株式を持つ大投資家であった。本書ではそのことを明らかにする。

　また、この天皇財閥という枠組みを用いることにより、昭和前期からの日本の行動がよく理解できるようになる。明治から昭和に至る日本の近代史は、要するに天皇財閥の興亡のことである。日本の対外侵略とは、天皇財閥の対外経営戦略であり、敗戦はその破局的な終わり方だったのである。