研究者の約１割が、所属する研究室内で研究不正の現場を目撃した経験があることが、日本分子生物学会の会員対象アンケート調査で分かった。また、過半数が生命科学分野の研究不正を「まれだと思わない」と答えており、データ改ざんなどの不正が常態化している実情が浮かんだ。

　同学会は会員約１万５０００人と生命科学分野では規模が大きい。アンケートは全会員に依頼し、１０２２人が回答した。回答者の専門分野は生物系（５１．３％）▽医歯薬系（３４．３％）▽農学系（８．６％）▽理工系（３．６％）など。

　「研究不正を目撃したことがあるか」との問いに対し、１０．１％が「所属する研究室内で目撃、経験したことがある」と答えた。「所属する研究室でうわさがあった」（６．１％）、「近傍の研究室からうわさを聞いた」（３２．３％）を合わせて半数近くが見聞きしていた。また「生命科学において研究不正は極めてまれなケースと思うか」との問いには「そう思わない」「あまりそう思わない」は計５８・８％だった。

　日本では不正疑惑が浮上すると、所属する大学や関連学会が調査にあたる。こうした現行のシステムについて、７１．２％が「対応できない」「あまり対応できない」とした。また、７割近くが研究不正を取り締まる外部の中立機関の設置が望ましいとした。

　研究不正に詳しい山崎茂明・愛知淑徳大教授は「欧米では研究不正を実際に見聞きした研究者の割合は半数程度という報告があり、その傾向と合致する。日本の生命科学研究の最前線を担う学会で、不正が日常化している実態を明らかにしたもので、今後の対策に生かしてほしい」と話す。【八田浩輔】