８月１５日に日本の３閣僚と議員１０２人が靖国神社を参拝した。安倍首相は外部からの圧力を受けて参拝はしなかったものの、公然と遺憾の意を表明。当日の「全国全没者追悼式」では、慣例となっている「不戦の誓い」に言及しなかった。
中国はこれにどう対処するのか。今後は対日闘争の舞台を靖国神社から我々に有利な場所へと移行させ、少ないコストでできること、日本側が我々に「どうか止めて下さい」とお願いしてくるようなことをしなければならない。
我々が日本の閣僚の靖国参拝に対するよりも、もっと嫌がることを日本側にすればよい。中国軍は８月１５日に東シナ海で実弾演習を行った。日本の敗戦日に対する我々の思いを示すことができたが、当然、これだけでは不十分だ。もっと日本が耐え難いと思うようなカードを作り出す必要がある。
中国政府は今後、対日闘争の新たなカードを開発することに注力すべきだ。口頭での抗議はあまり必要ではない。
（編集翻訳 小豆沢紀子）