米国が広島・長崎に投下した原爆で被爆した人は、被爆から５５年経過した時点での追跡データから白血病の発症率が被爆していない人と比べて約２．５倍になっていることが、放射線影響研究所（放影研、広島市・長崎市）の研究で分かった。

　放影研が１９５０〜２００１年に行った被爆者らの追跡健康調査約１１万３０００人分のデータを解析した。

　白血病の発症例は３１２例で、このうち原爆の放射線被ばくの影響が考えられるケースは９４例に上った。被爆から時間が経過するほど発症リスクは下がる傾向にあったが、被爆時の年齢が１０歳で被ばく線量が１シーベルト（１０００ミリシーベルト）の場合、被爆５年後の発症リスクはまったく被爆していない人と比べて５１．３倍。４０年後は３．５倍まで減ったが、５５年後でもまだ２．５倍だった。被爆時３０歳の場合は５年後で２１倍、４０年後で２．７倍だった。特に急性骨髄性白血病の発症割合が高かった。

　放影研は１９９４年、５０〜８７年のデータを基に白血病のリスクを調査。被爆時の年齢が若く、被爆からの経過時間が短いほどリスクが高くなることが分かっていた。今回は２００１年までの１４年分のデータを加味して計算した。この研究の論文は米医学誌「Ｒａｄｉａｔｉｏｎ　Ｒｅｓｅａｒｃｈ」３月号に掲載された。【吉村周平】