超高層ビルの機能マヒも　南海トラフの長周期地震動

三井不動産と鹿島が開発した巨大なおもりを屋上につるす制震装置の完成予想図。約４０年前に建てられた新宿三井ビル（５５階建て）で工事が近く始まる＝三井不動産提供

　【瀬川茂子】駿河湾から九州沖に延びる南海トラフ沿いで起きる巨大地震の長周期地震動によって、東京や大阪の超高層ビルの中には、壊れて使えなくなるものが出るおそれがあることが防災科学技術研究所の解析でわかった。ビルによっては、耐震対策の上乗せも必要になりそうだ。

【写真】長周期地震動の仕組み

　研究では、愛知県、大阪府、東京都の都府県庁がある場所と大阪湾岸部の計４地点に３０階、４５階、６０階のビルがあると仮定した。

　マグニチュード（Ｍ）８級の東南海地震、南海地震の単独発生、それらの同時発生のほか、Ｍ９級の最大級地震も含めて、約７０のパターンを解析。各地点の平均の揺れと、一回り大きい揺れで被害を見積もった。

　大きい想定では、大阪湾岸と東京で、ビルによっては想定を超えて大きく変形し、本体を支える梁（はり）や柱にひびが入るなどして大規模な修繕を必要としたり、使い続けられなくなったりするおそれがあると出た。平均的な揺れを想定すると、東京と大阪湾岸では室内にいる人ははわないと動けないような揺れに襲われ、ビルによっては修繕が必要だった。愛知、大阪では設計の想定範囲内に収まり、損傷はないとされた。

　この解析は制震装置はない前提。実際の被害は、建物の設計や地盤によってばらつきがでる。