ひざ痛中高年１８００万人　要介護へ移行リスク５．７倍

　【岡崎明子】膝（ひざ）の痛みに悩む中高年は全国で１８００万人に上ると推計され、膝関節の軟骨がすり減って痛むようになると、要介護に移行するリスクが５・７倍高い。そんな実態が厚生労働省研究班の調査でわかった。公共交通機関が不便で、歩く機会が少ないなど地方に住む人のリスクがより高いこともわかった。

　２０００年以降、東京、秋田、新潟、群馬、三重、和歌山、広島などで行われている大規模な追跡調査のデータをもとに解析した。

　足腰の健康に重点を置いた健康診断を受けた約１万２千人（平均年齢７０・５歳）のうち、過去１カ月以内に１日以上続く膝痛や医師の診察で膝痛を訴える人は、１０年度で３２・７％いた。これを国勢調査結果に当てはめ、全国の「膝痛人口」を１８００万人と推定した。６５歳以上の高齢者に限ると、３人に１人が膝の痛みに悩んでいた。