■海軍では終戦時まで兵科・機関科の士官を「将校」と呼び、それ以外の科の士官を「将校相当官」と呼んだ。
　特務士官は尉官であっても将校・将校相当官に含まなかった。
■海軍では大佐を「だいさ」、大尉を「だいい」と呼んだ（大将を「だいしょう」とはいわない）。
■海軍には憲兵組織がなかった。このため陸軍憲兵隊は海軍大臣の指揮も受けるとされ、海軍軍人も取締の対象になっていた。ただし大東亜戦争後に得た海外占領地では、新たに発足した海軍特別警察隊が取締にあたった。

■特務士官
日米開戦時、海軍で士官になれたのは、兵学校・機関学校・経理学校を卒業して少尉候補生となった者（兵科、機関科、主計科）、大学・大学予科・高等学校・専門学校を卒業した志願者中で海軍予備学生に採用された者（航空科）、大学・専門学校を卒業した志願者中で尉官に採用された者（軍医科、薬剤科、歯科医科、造船科、造機科、造兵科、水路科）、高等商船学校の航海科・機関科を卒業して予備少尉に任じられた海軍予備生徒（兵科、機関科）だけだった。
その制度下、優秀な准士官の進級先として設けられていた特別なポストが特務士官である。下士官中から選ばれて准士官にとりたてられた者のうち、兵学校・機関学校・経理学校・軍医学校の選修科に進むことを許された者、あるいは准士官として５年以上の経験を積んで優れた成績を残した者は、特務士官たる特務少尉に抜擢された。なお特務士官（大尉）中で特に優れていた者は、将校・将校相当官たる少佐に進級できた。これを特選の少佐といった。
■親任官
高等官中、天皇臨席の親任式を以て任命される官。官記には御名御璽をいただく。
海軍では大将のみ親任官だが、大将以外の階級にある者が「親補職」（軍令部総長・鎮守府司令長官・艦隊司令長官・軍事参議官・侍従武官長）に就く場合、その職にある期間中は親任官の待遇を受けた。
■勅任官
高等官中、天皇の勅命を以て任命される官。官記には御璽をいただく。中将は高等官一等、少将は二等。
■奏任官
高等官中、内閣総理大臣が奏請し天皇の勅裁で任命される官。官記に御名御璽はない。高等官三等の大佐から、同八等の少尉まで。
■判任官
天皇大権の委任にもとづいて行政官庁が任命する官。判任官一等の兵曹長から、同四等の三等兵曹まで。
■武官、兵、軍属
海軍構成員は軍人たる武官・兵と軍属たる文官・雇員・傭人に大別できる。
武官とは下士官以上の軍人であり、親任・勅任・奏任・判任の別はあるものの国の官吏（現代でいう国家公務員）である。
いっぽう「兵」は、国民の義務として兵役に就いているとの認識から、徴集・志願に関わらず官吏ではない。すなわち少尉、曹長、伍長など下士官までの階級は官名であり、その任に就くことを「任官」ともいったが、一等兵・二等兵・三等兵は官名ではなく「兵」内の序列を表す呼称にすぎなかった。
軍属とは軍人以外の身分で海軍に勤務する者のことをいい、軍人の場合と同じく国の官吏たる文官と、兵に相当する雇員・傭人の別があった。このうちの法務官が昭和17年４月、武官の身分を与えられ法務将校になった。

■昭和17年４月、法務科が新設され、海軍法務官（軍属）は法務中将以下少尉までの階級に分けられた。
■昭和17年11月、機関科の士官と特務士官が兵科に統合された。
■昭和17年11月、造船、造機、造兵、水路の４科を統合して技術部が新設された。
■衛生少佐と軍楽少佐は、特務士官たる看護大尉・軍楽大尉の進級先として新たに置かれたもの。

■兵科
将校・特務士官は一本化されていたが、下士官以下では水兵・機関・飛行・整備・工作に分かれていた。
■特務士官の名称変更
昭和17年11月、特務士官の「特務」の称を廃止した。以降は、たとえば特務士官たる海軍主計大尉、特務士官たる海軍中尉などと呼んだ。
■下士官および兵の等級を変更
昭和17年11月、下士官の一等〜三等を上等〜二等兵曹に、兵の一等〜四等を兵長〜二等兵に変更した。
■法務科の新設
昭和20年５月、法務科が新設された。陸軍と同じく文官を登用した。
応じて特務士官たる法務大尉・中尉・少尉、准士官・下士官たる法務兵曹長・上等法務兵曹・一等法務兵曹・二等兵曹、兵たる法務兵長・上等法務兵の階級が置かれた。
■飛行予科練習生
いわゆる予科練。優秀なる飛行科特務士官および准士官・下士官を養成するための制度である。昭和５年６月１日の第一期生入隊（横須賀海軍航空隊）を皮切りに終戦時まで存続した。四等航空兵（のち二等飛行兵）の身分で採用され、１年半〜２年半後には飛行兵曹にまで進級した。