ひざ痛中高年1800万人 要介護へ移行リスク5.7倍
朝日新聞デジタル 8月13日(火)17時36分配信
【岡崎明子】膝(ひざ)の痛みに悩む中高年は全国で1800万人に上ると推計され、膝関節の軟骨がすり減って痛むようになると、要介護に移行するリスクが5・7倍高い。そんな実態が厚生労働省研究班の調査でわかった。公共交通機関が不便で、歩く機会が少ないなど地方に住む人のリスクがより高いこともわかった。
2000年以降、東京、秋田、新潟、群馬、三重、和歌山、広島などで行われている大規模な追跡調査のデータをもとに解析した。
足腰の健康に重点を置いた健康診断を受けた約1万2千人(平均年齢70・5歳)のうち、過去1カ月以内に1日以上続く膝痛や医師の診察で膝痛を訴える人は、10年度で32・7%いた。これを国勢調査結果に当てはめ、全国の「膝痛人口」を1800万人と推定した。65歳以上の高齢者に限ると、3人に1人が膝の痛みに悩んでいた。
朝日新聞社
最終更新:8月13日(火)22時23分
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