ナゴヤドーム５・６個分の残土　リニア、県内トンネル掘削　

　ＪＲ東海は五日、二〇二七年開業を目指すリニア中央新幹線計画で、県内のトンネル掘削で発生する残土量を、概算で約九百五十万立方メートルと明らかにした。ナゴヤドームの約五・六個分。県は今後、地元の残土対応組織に国、ＪＲ東海の参加を呼び掛け、活用策検討を本格化させる。

　飯田市、伊那市、木曽町で開かれた建設に向けた連絡会議で、出席した国、県、地元自治体に示した。残土量の提示は、沿線六都県で初めて。県と市町村が残土対応組織を沿線で唯一設置し、関心が高いため、事前に公表したという。

　県内の路線延長約五十キロは、トンネルが約四十七キロと大部分を占める。ＪＲ東海は残土量の内訳を天竜川を境に分け、大鹿村、豊丘村など左岸地区で約五百万立方メートル、飯田市、南木曽町など右岸地区で約四百五十万立方メートルと説明した。

　この数字は、トンネル掘削後は固まっていた土がほぐれるため、体積が増えることを想定している。具体的な掘削場所や時期、量など詳細は、ルートや駅位置と合わせ、今秋に公表する環境影響評価（アセスメント）準備書で示す。

　ＪＲ東海は残土について、まずリニア建設事業の造成、そして公的事業や民間事業で活用したい意向を示している。県と広域単位の市町村が設置する対応組織「建設発生土活用ワーキンググループ」は現在、受け入れ条件を検討中だ。

　残土の発生が本格化する時期について、ＪＲ東海の古谷佳久担当課長は「二〇一六年ごろから十年ほどではないか」と推察。同社は運搬や整地の費用負担も表明しており「発生した全量を県内で使ってもらえるのが理想」と協力を求めた。

　残土活用の調整窓口となる県は「残土の詳細が明らかになれば、現在の残土対応組織に国交省出先機関やＪＲ東海の参加を求め、活用先、搬出ルートの想定、搬出路対策、住民生活への影響対応策などを具体的に検討したい」としている。

（リニア中央新幹線取材班）