超高速鉄道の整備へ機運　山陰縦貫会議が発足

　福井県から山陰を経由して山口県まで結ぶ超高速鉄道の整備を求め５日、沿線の鳥取市など７府県の50市町村が結集し「山陰縦貫・超高速鉄道整備推進市町村会議」を東京都内で立ち上げた。県境を越えて市町村が一体となり整備への機運を醸成する狙い。具体的なルート設定や整備方式などの調査検討も行い、整備を国に働き掛けていく。

　同会議の設立をめぐっては、２月に鳥取市の竹内功市長、松江市の松浦正敬市長、京都府京丹後市の中山泰市長の３発起人が会合を開き、沿線市町村に参加を呼び掛け。福井、京都、大阪、兵庫、鳥取、島根、山口の７府県から参加があった。

　総会では、40年以上も棚上げ状態にある「山陰新幹線」の必要性を再確認。東アジアをにらんだ経済交流や太平洋側の代替機能の確保など防災面からも整備は不可欠とした。走行方式は在来型新幹線方式に加えてリニア方式も検討することや、国土強靭化(きょうじんか)などの国家戦略的観点に基づき、国主導の整備方式を提案していく方針。

　会長に選任された竹内市長は「時間がかかる分野だが、第一歩を記すことが重要だ」と設立意義を強調した。