原爆投下から６８年　被爆者団体が実態調査　　被爆者の７割　健康に不安

　広島、長崎への原爆投下から六十八年を迎え、都内在住の被爆者の七割が自分や家族の健康に不安を感じていることが、都内の被爆者団体「東友会」の調査で分かった。会では、「被爆者特有の不安が多く、治療中の病気が多いほど不安の度合いが高い」としている。

　調査は一〜二月、広島、長崎で被爆した四千八百五人に調査用紙を配布し、千七百九十五人から回答を得た。

　結果、「被爆したことで不安を感じることがあるか」の問いには、「いつも不安」（２７・４％）が最多で、「少し不安」「時々不安」を合わせると６９・７％に。不安の内容（複数回答）は、「具合が悪くなると被爆のせいではと気にする」（４４・４％）のほか、「子や孫の健康や将来」（３７・３％）、「いつ発病するか」（２７・２％）などが上位を占めた。

　原爆投下について八割以上が「戦争であっても許せない」と回答。「被爆者が体験を伝えることは核戦争防止への世論づくりになる」との考えに、八割以上が賛同した。