【シリコンバレー＝岡田信行】米ＩＴ（情報技術）大手の老舗３社ともいえるマイクロソフト（ＭＳ）、インテル、ＩＢＭの４～６月期決算は軒並み低調だった。スマートフォン（スマホ）を中心とするモバイル市場成長の風に乗れないまま、新興国の景気減速の逆風が直撃。各社とも業績回復を狙って、リストラや経営陣の刷新などに懸命になっている。

　18日までに発表されたＭＳ、ＩＢＭ、インテルの四半期決算は、ＩＢＭとインテルがそれぞれ減収減益となった。

　ＭＳは業務用ソフトなどの販売が好調で10％増収となったが、昨年秋に発売したタブレット（多機能携帯端末）「サーフェス」の販売は低調なまま。販売をテコ入れするための値下げと在庫調整で、基本ソフト（ＯＳ）を手掛けるウィンドウズ部門の営業損益が急減。リストラ費用などを除いた実質１株あたり利益は29％減となった。

　ＭＳはスマホ用ＯＳ「ウィンドウズフォン」でスマホ市場を攻略しているが、「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を手掛けるアップルや、モバイルＯＳ「アンドロイド」の普及が進んでいるグーグルに比べて存在感に乏しい。

　米調査会社ＩＤＣによると、今年１～３月のスマホ用ＯＳシェアはアンドロイドが75.0％、ｉＰｈｏｎｅが17.3％だったのに対し、ウィンドウズフォンは3.2％。急成長分野のモバイル市場で風に乗り切っていない状況だ。

　インテルの減収も、主力のパソコン用半導体の出荷が減る一方で、“モバイルの風”に乗れなかった結果だ。スマホやタブレットの普及で、パソコンの世界出荷台数は６四半期連続で前年割れ。インテルはモバイル機器向けの半導体販売を強化するものの、同分野に強い米クアルコムなどを切り崩せずにいる。

　ＩＢＭはサーバーやストレージ（外部記憶装置）などハード（機器）事業が不調。モバイル機器の普及に伴い、いつでもどこでもインターネットに接続し、様々なソフトを利用したり、データを預けたりするクラウドコンピューティングが普及し、サーバーやストレージの需要が見込めるはずだった。

　しかし、世界経済の先行き不透明感が強まるなか、企業のＩＴ投資が絞り込まれ、重点投資分野の新興国でも逆風が吹いた。特に中国、ロシアなどが減速。新興国売上高は前年同期比横ばいにとどまった。

　事態を打開するため、ＭＳやインテルがモバイル分野で製品・サービスを開発し、事業の構造転換を急いでいるほか、ＩＢＭもクラウドなど他の重点分野の収益拡大を急いでいる。インテルは５月に経営トップが交代。ＭＳは今月11日に大幅な組織の再編を発表した。リストラや経営陣の刷新、新製品戦略などの試みが奏功し、収益回復につながるか。“老舗”ＩＴ３社の意地をかけた挑戦が続いている。