「東京大学医学部の某医師によると、１６日から容態が悪化、昨日死亡を確認していると証言した。」


　私は、吉田所長に関しては必ず「消される」と予言していたのだ。なぜって、最も福島原発事故に関する重要情報を知っている人物だからだ。今後、裁判なんかでホントのことをペラペラしゃべられると困るからね。オウム真理教の麻原同様の扱いを受けることになるだろう、とね。吉田所長同様の情報を共有していた人物も狙われるだろう。また、政府の原子力災害対策本部による事故後の議事録が一切残されていないことに関しても、実際は議事録はすべて残っているんだが、「絶対に公開できない記述」があるために、「議事録はない」ということにしなければならないだけのことだ。では、その「絶対に公開できない記述」とは何なのか。要は、「311は自然災害ではない」ということなのだ。それがバレると非常に具合が悪い。それを疑わせる内容の記述が隠蔽している議事録に存在しているのだ。その極秘内容の公開を米軍がストップしているのではなく、政府関係者の一部が公開後の影響を考慮して「初めから議事録は存在しなかったということにして発表しよう」と示し合わせたのだと私は考えますね。吉田所長は抗癌治療を名目として強度な毒物を体内に混入されオダブツとなったんだろう。工作機関である東大病院ではその程度の殺人行為などお茶の子サイサイってワケだ。一連の原発事故の原因をすべて東電の責任に押し付けている格好なんだが、実際は原発政策の推進は、東電や関電など電力事業者ではなく、政府が強力に推進してきた事業であり、その裏には米国の軍事戦略が存在しているのだ。だから、東電からすれば一連の「原発事故」は、政府独自の問題であり、政府が全面的に処理する問題だという強い意志を持っていると思う。事故時に私は言ったんだが、東電が事故後、福島原発から撤収する意志を表明したのは、この種の「事故」は民間事業会社の責任を逸脱していると判断したからに他ならない。つまり、東電からすれば「免責」だと判断したのだと思う。東電は一連の原発政策を民間企業独自の判断ではなく、法律に従って、行政の判断の元で推進してきた事業なのだから、民間企業としての責任はないのだと判断していると思う。日本全国に50基以上の原発が続々建造されていた背景には、日米安保が関連しているのだ。その原料となるウランは米国から強制的に購入させられる仕組みになっているはずだ、しかも、使用しようがしまいが関係なく一定量のウランを購入し続ける契約になっているはずだ。だから、日本全土の原発が停止してウランが大量に余剰になろうが、米国にとっては問題ではない。なぜなら、余剰になって困るのは日本だけだからだ。全国津々浦々に作られた原発は、まさに膨大な核爆弾であり、米国の都合でいつでも破壊することが可能になっているはずだ。つまり、吉田所長がテレビや法廷で「この原発事故はおかしい。なぜなら・・・」とやられることを政府関係者は恐れおののいているのだ。下手打つと日本という国が転覆する事件にも発展しかねないからだ。だが、私は予言するんだが、意外に「真実」は近く表沙汰になるのではないのか。テレビ新聞で発表している大本営発表は「実はすべてウソでした」ということになる可能性がある。