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〔株式マーケットアイ〕日経平均・日足は「小陽線」、25日線が上昇に転じる

2013年 07月 4日 15:59 JST
 
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[東京 4日 ロイター] -

〔株式マーケットアイ〕

<15:58>  日経平均・日足は「小陽線」、25日線が上昇に転じる

日経平均の日足は、短い上ヒゲを伴う「小陽線」。安寄り後に下げ渋ったものの、プラス圏には浮上できず上値の重さを感じさせる。東証1部売買代金も2兆円割れと低水準でエネルギー不足は否めない。一方、今回の足は5日移動平均線(1万3940円61銭=4日)にサポートされており、底堅さも示した。下方の25日移動平均線(1万3277円31銭=同)は上昇に転じている。同線が75日移動平均線(1万3506円04銭=同)を下から上抜けば強気シグナルが点灯する。目先は前日高値(1万4164円77銭)が上値メドになる。これを超えれば「かぶせの上抜け」となり1万4500円の心理的節目まで上値余地が広がる。下値は75日移動平均線を割り込まずに踏み止まれるかどうかがポイントになる。

<15:11>  新興株式市場は弱含み、個人投資家の評価損益率が回復傾向

新興株式市場は弱含み。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに6日ぶりに小反落した。「個人投資家の信用評価損益率が回復傾向にあり、資金の回転が戻り始めている。ただ、きょうは東証1部市場のケネディクス やアイフル に人気がシフトしており、ゲーム関連株やバイオ株などはさえない展開」(松井証券シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏)という。ガンホー 、コロプラ やリプロセル 、ナノキャリア 、ペプチドリーム などが売られた。

<14:32>  日経平均は小幅安、ボラティリティは低下傾向

日経平均は小幅安。1万4000円台を維持している。後場は上下66円の値幅で推移している。市場では「リバランス中心でボラティリティは低下傾向にある。ポルトガルの政局混迷やエジプト情勢悪化は重しだが、直近の株価急上昇を考えれば底堅い」(国内証券)との声が出ている。

<13:10>  日経平均はもみ合い、欧州不安再燃よりエジプト情勢悪化に伴う原油高を警戒

日経平均はもみ合い。1万4000円台を維持している。

エジプトやポルトガルでの政局混乱が円買いを誘発し、日本株の重しとなっているが、株式市場ではポルトガル発の欧州不安再燃よりもエジプト情勢の深刻化に伴う原油高を警戒する声が出ている。「ポルトガルの政党幹部が相次いで閣僚を辞任したことで、財政再建路線が頓挫する可能性が指摘されているが、人が変わったところで政策自体に大きな変化はないだろう。3月に起こったキプロスの預金封鎖ほどのネガティブインパクトはなく、影響は短期的なものにとどまるのではないか。むしろ懸念すべきはエジプト情勢の緊迫化で、情勢悪化が産油国に飛び火すれば持続的な原油高は免れず、米景気回復の腰折れ材料となりかねない」(国内証券)との指摘があった。

<11:22>  日経平均は弱含み、雇用統計受けた米市場の動きに注目

日経平均は弱含み。節目1万4000円を再び下回っている。

市場では「米休場や米雇用統計などを控え、方向感は乏しい。米雇用統計を受けて米金利や米国株がどちらに振れるかに市場の注目が集まっている」(国内証券)との声が出ていた。

<10:12>  日経平均は小動き、米市場休場控え海外勢のフローは低調

日経平均は小動き、1万4060円付近で推移している。パルプ・紙、電力、倉庫などがしっかり。鉄鋼はさえない。市場では「米国市場の休場を控えて海外勢のフローが落ちているものの、足元の米景気の良さを素直に好感する地合いであり、中期的な上昇相場を想定した買いが下値で入っている。雇用統計発表後の資金フローに注目している」(準大手証券)との声が出ている。

<09:11>  日経1万4000円割れ、円安一服で輸出株下げる

寄り付きの東京株式市場で日経平均は続落。節目の1万4000円を下回った。前日の米国株式市場は反発したが、外国為替市場で円が買われ、対ドルで再び100円を割り込んでおり、トヨタ自動車 やキヤノン など主力輸出株を中心に売り優勢となっている。前週後半からの急ピッチな戻りに対する警戒感も重し。一方、市場では今晩の米国市場休場や5日の米雇用統計発表を前に様子見ムードが広がりやすいとして、方向感に乏しい展開が想定されている。

<08:24>  寄り前の板状況、主力輸出株は売り優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、円安一服を受けてトヨタ自動車 、ホンダ 、キヤノン 、ソニー 、パナソニック など主力輸出株は売り優勢。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック も売り優勢となっている。

一方、大手銀行株では三菱UFJフィナンシャル・グループ 、三井住友フィナンシャルグループ は売り優勢だが、みずほフィナンシャルグループ は売り買いきっ抗となっている。

 
 
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