プロ野球の「統一球隠ぺい問題」で２５日、日本野球機構（ＮＰＢ）は第三者委員会のメンバー（3人の弁護士）を発表。特別アドバイザーとして元巨人の桑田真澄氏（４５）の就任が決定したが、なぜ桑田氏だったのか。

　日米でプレーした元投手として、それぞれのボールを知り尽くしており、現役引退後は早大大学院にも進んだ理論派。今年から東大野球部の特別コーチにも就任した。テレビ解説者としての評価も高く、ネームバリューもある。さらには巨人・渡辺球団会長の“受け”もいいことから、中間報告が予定されている７月１０日の「オーナー会議対策」という思惑も見え隠れする。第三者委員会の“看板役”としてはうってつけの存在だったということだろう。

　最近では体罰問題に関する発言が大きな話題を呼んだように、社会への影響力が大きい。その桑田氏は「コミッショナーが責任を取れと言われているが、コミッショナーが実権を持ってやれている組織なのか」と、ＮＰＢという組織自体に問題があるのではと疑問視しているという。

　ミズノ社との統一球の契約書には、事務局長がサインしていたことが明らかに。加藤コミッショナーは大手商社の社外取締役を兼務し、日々事務局で執務に当たっているわけではない。一球団である巨人の親会社、読売新聞社出身の幹部が事務局の運営に携わってきたという経緯もある。ＮＰＢの意思決定のプロセスに透明性を持たせ、コミッショナーがリーダーシップを取れる体制が築けるか。

　今回の問題を契機にうみを出し切り、ＮＰＢを桑田氏の理想とする組織に変えるためには、徹底した調査が必要となるが…。