プロ野球の「統一球隠ぺい問題」で２５日、日本野球機構（ＮＰＢ）は第三者委員会のメンバーを発表した。委員は３人の弁護士が務め、さらに特別アドバイザーとして元巨人の桑田真澄氏（４５）の就任が決定した。今後は真相究明に動いていくことになるが、問題の性質上、どこまで“核心”に迫れるかは、甚だ疑問。そんな難しいポジションにもかかわらず桑田氏が快諾した理由、その裏にある“計算”とは――。

　第三者委員会のメンバーに選出されたのは、元最高裁判事の那須弘平氏（７１）、元京都地方検察庁検事正の佐々木善三氏（６０）、元一橋大学大学院国際企業戦略研究科講師の米正剛氏（５８）の３人の弁護士。正式名称は「統一球問題における有識者による第三者調査・検証委員会」で、委員長は那須氏が務めることになった。だが、その中でも一番の目玉となるのはやはり、特別アドバイザーとしての就任が決まった桑田氏の存在だ。

　人選は１２球団から一任されたセ・リーグ理事長の広島の鈴木球団本部長とパ・リーグ理事長のオリックスの村山球団本部長が顧問弁護士を交えて行った。桑田氏は米国でのプレー経験もあることなどを理由に起用され、必要に応じて会合にも参加するという。

　当の桑田氏は「統一球自体は素晴らしいと思っている。こういうことになって心外。ボールが実際にどれだけ違うかはプレーした人じゃないと分からない。現場の声を反映させる役目ができれば。ファンをがっかりさせてしまったことは残念。何が問題で野球界がどうすればいいか、他の３名の方と調査していきたい」とコメントした。

　今週中に第１回会合を開く予定で、今後は関係者へのヒアリングや資料の分析に取り組み、事実関係の把握、問題が生じた背景や原因を探り、提言をすることになるという。７月１０日のオーナー会議で調査の中間報告を行い、７月末をめどに最終報告する方針だが、どこまで真相に迫れるかは、難しいと言わざるを得ない。

　というのも加藤良三コミッショナー（７１）が本当に「知らなかった」のかどうかという点も、あらためて否定されればそれまで。「言った」「言わない」の事実関係をひっくり返すのは至難の業だろう。そんな状況だから「桑田が出てきたところで何ができるのか」という声が出てくるのも当然なのだが…。桑田氏の“野望”を知る球界の一部では「桑田なら何かやってくれるのではないか」という期待感があるという。

　桑田氏は２００９年、早大大学院に合格した際、将来的な夢として「１つの球団の利益を追求する立場ではなく、日本の球界全体が発展していくための力になりたい。球団社長？　もっと大きな夢は持っています。コミッショナー？　あまり偉そうなことは言えないですけど…」と、コミッショナー就任の野望をほのめかしている。

　今回、特別アドバイザーに就任したことにより、何らかの結果を出して評価されれば、野望の実現に一歩近づくことができる。そのため「踏み込んだ調査が期待できるのではないか」というわけだ。

　桑田氏の“計算”では第三者委の調査により、加藤コミッショナーを退任に追い込み、自身が次期コミッショナーにということなのか。事はそう一足飛びにはいかないだろうが、桑田氏が「次の次」あたりを見据えた将来を含め、前向きな理由で今回のオファーを快諾したことだけは間違いなさそうだ。