統一球変更　責任追及に及び腰

１２球団代表者会議を終え、記者会見に臨むＮＰＢの加藤コミッショナー（右端）　＝東京・内幸町のＮＰＢ事務局（塩浦孝明撮影）（写真：産経新聞）

　この日初めて統一球変更の事実について公式に説明を受けた１２球団。それでも加藤コミッショナーや幹部の進退を問う声は上がらなかった。

　「責任問題よりも事実をきちっと知りたい。１２球団そろって同じ球。公平性が失われたことはないと認識している」とはパ・リーグの村山理事長。第三者機関は、あくまでも事実関係の調査が目的という認識だ。

　球団側が責任追及に及び腰になる理由はある。今季開幕以降、明らかに本塁打が増えているにもかかわらず、反発係数の検査結果の開示を求めなかった。いわば問題を放置してきた。６月になって選手会側の要求で真相が発覚したが、ある球団幹部は「秘密にしたのは公平だし、６月に一斉に公表したのは正しい判断」とさえ話した。

　第三者機関で「客観的な判断をする」というと聞こえは良いが、球団側が直接ＮＰＢの責任を追及することを避けた結果といえる。２００７年には、西武が裏金をアマ側に渡していた問題で第三者による調査委員会を設置したが、実態解明とは程遠い結果に終わった過去がある。世間の批判を緩和し、事態を収束させるためだけの第三者機関ならば意味はない。

　楽天の井上智治オーナー代行は「ガバナンス体制を敷くいい機会。それに合わせて、きちんとしたコミッショナーを選任すべきだ」と語った。ファンが感じている疑問に答え、責任の所在を明らかにしなければ、プロ野球がファンから見放されかねない。（神田さやか）