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〔株式マーケットアイ〕日経平均・日足は「大陽線」、一目均衡表の「雲」などが上値押さえる

2013年 06月 17日 15:41 JST
 
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[東京 17日 ロイター] -

〔株式マーケットアイ〕

<15:34>  日経平均・日足は「大陽線」、一目均衡表の「雲」などが上値押さえる

日経平均の日足は、短い下ヒゲを伴う「大陽線」。売り先行後に切り返し、5日移動平均線(1万2954円39銭=17日)や節目1万3000円を回復した。ただ日足・一目均衡表では、先行スパン1、2で囲われた「雲」と呼ばれる抵抗帯(1万3051円49銭─1万3852円99銭)に上値を押さえられたほか、ボリンジャーバンドでもマイナス1シグマ(1万3041円02銭=同)が上値めどとして作用している。東証1部の売買代金も3月29日以来約2カ月半ぶりに2兆円を下回り、市場エネルギーは乏しい。6月11日の高値1万3584円31銭を超えない限り、2番底を確認したとは言えず、引き続き下値警戒感がくすぶる。

<15:11>  新興株式市場は小幅高、直近上場銘柄には利益確定売り

新興株式市場は小幅高。日経ジャスダック平均は続伸、東証マザーズ指数は小反発となった。主力株ではガンホー・オンライン・エンターテイメント が高く、タカラバイオ もしっかり。半面、ペプチドリーム 、横田製作所 など直近上場銘柄が利益確定売りに押された。市場では「東証1部の大幅高は追い風だが、個人投資家は半信半疑だ。一部の値動きの良い銘柄に資金が集中している」(準大手証券)との声が出ていた。

<14:34>  日経平均はもみ合い、先物主導も現物株は追随せず

日経平均はもみ合い。節目1万3000円に接近したあとは高値圏で推移している。

市場では「米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に様子見ムードが強いなか、先物主導で上げ幅を広げたが、現物株がついてこず、上げ一服となっている。ただ、依然としてボラティリティが高く、落ち着かない地合いが続くだろう」(国内証券)との声が出ている。

<12:40>  日経平均は200円超す上昇、先物主導で上げ幅拡大

日経平均は一段高、先物主導で上げ幅は200円を超えた。市場では「前週末に先物・オプションのSQ(特別清算指数)算出を通過し、新たな裁定ポジションを積みやすくなっている。米量的緩和策の縮小時期は不透明だが、方向性は織り込みつつある」(準大手証券トレーダー)との声が出ている。

<10:48>  日経平均は上げ幅拡大、SQ通過で需給面での安心感も

日経平均は上げ幅拡大、一時1万2800円台を回復した。食品、サービスなどが堅調。不動産はさえない。市場では「円高一服に加え、前週末に先物・オプションのSQ(特別清算指数)算出を通過し、需給面での安心感から買い戻す動きが出ている。期初から続いた国内勢の利益確定売りにも一巡感が出てきた」(岩井コスモ証券本店法人営業部副部長の中島肇氏)との声が出ている。

<10:02>  日経平均はプラス転換、円高一服で売り圧力後退

日経平均はプラス転換。朝方の売り一巡後に切り返し、1万2700円台前半で推移している。

市場では「朝方には輸出株など主力銘柄を中心に海外勢のまとまった売りオーダーが観測されていたが、ドル/円が94円台半ばまで値を戻し、円高進行が一服したことで売り圧力が後退したようだ。値ごろ感から押し目買いも入りやすい」(準大手証券トレーダー)との声が出ていた。

<09:18>  日経平均は反落、米国株安と円高で輸出株などに売り先行

寄り付きの東京株式市場で日経平均は、反落で始まっている。前週末の米国株安や為替の円高傾向を受けて輸出株を中心に売りが先行した。不動産、証券、商社なども下げている。食品、医薬品などディフェンシブ系セクターが買われ、売り一巡後はやや下げ渋っている。前週末に需給イベントのメジャーSQ(特別清算指数)算出を通過し、波乱要因の一つはクリアしたが、18―19日の米連邦公開市場委員会(FOMC)を前に投資家は様子見姿勢で、上値を買い上がる動きにはなっていない。

東証REIT指数 はプラスで始まっている。15日付の日本経済新聞朝刊は、日銀が不動産投資信託(J─REIT)の買い入れを4月時点の年末の残高見通し1400億円を数十億円から100億円ほど上回る規模まで拡大する構えと報じた。これを材料視する買いが先行した。

<08:30>  寄り前の板状況、自動車株は売り買いきっ抗

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 、ホンダ などの自動車株は売り買いきっ抗している。キヤノン 、ソニー 、パナソニック などの大手電機・精密はやや売り優勢となっている。指数寄与度の大きいファーストリテイリング 、ファナック はやや売り優勢。

一方、大手銀行株では三菱UFJフィナンシャル・グループ 、みずほフィナンシャルグループ が売り買いきっ抗。三井住友フィナンシャルグループ は売り優勢となっている。

 
 
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*統計に基づく世論調査ではありません。