加藤コミッショナー　辞任あらためて否定　統一球問題は第三者委で検証

　プロ野球の統一球が公表されないまま昨季より飛ぶように調整されていた問題で、１２球団の代表者会議が１４日、東京都内の日本野球機構（ＮＰＢ）で行われ、真相を解明するための第三者委員会を設置することを全会一致で決めた。また加藤良三コミッショナー（７１）は「大変な失態。猛省している」としながらもあらためて辞任は否定した。

　会議では下田事務局長らが経緯を報告。１２球団側も、それぞれが統一球を検証する立場にありながら、検査結果の確認を怠るなど「自分たちにも責任がある」として、加藤コミッショナーや下田事務局長の責任を追及することはなかったという。

　第三者委員会の設置目的について、加藤コミッショナーは会議後の会見で、「内部の人間だけで検証しても足りない。１２球団で対応しても、まだ足りないかもしれない。新しい、より広い視点で第三者に事案を見つめてもらうということ」と説明した。

　現時点でメンバーは未定だが、中立な立場から検証し、来月１０日に予定されているオーナー会議までに結論を出す方針という。ただ、９８年にダイエー（現ソフトバンク）のスパイ疑惑、０７年に西武のアマ側への裏金問題で調査委員会が設置されたことがあったが、調査には限界があった。

　また、統一球の仕様変更を「知らなかった」と主張する加藤コミッショナーは「自分に求められることを一日一日実行していく」と即時に辞任する考えがないことをあらためて強調。辞意を伝えている下田事務局長の処遇についても、「個別の問題に答えることはできない」と保留した。

　「ファン、選手、関係者の方々に非常な迷惑をおかけしたことは、大変な失態だったと猛省している」と騒動を招いた点は謝罪したものの、進退問題を含むすべての対応は第三者委員会の結果を待つ考えを示した。