「外資系企業ではダイバーシティーマネジメントが進んでいる、というイメージがあるかもしれません。でも、我が社の日本におけるダイバーシティー推進は、昨年まで手つかずの状態でした」。こう話すのは、スイスに本拠を置く製薬会社、ノバルティス ファーマで、「ダイバーシティ推進室」室長を務める藤井幸子さんだ。
ノバルティス ファーマ ダイバーシティ推進室 室長の藤井幸子さん （写真：厚川 千恵子、以下同）
ノバルティス ファーマは世界140カ国で医薬品事業を展開するグローバル企業だが、日本の現地法人で本格的なダイバーシティー推進が始まったのは、2006年4月だった。当時、医薬品事業本部 循環器事業部でマーケティング部長を務めていた藤井さんは、ダイバーシティー推進の舵取りを任され、ダイバーシティーマネジメントの先駆的な活動を行うNPO法人（特定非営利活動法人）、GEWELの代表理事、堀井紀壬子さんにアドバイスを求めた。
「弊社はスイス本社でも様々な取組みを行っていますが、日本と、性別・国籍・文化など様々な価値観が混在する海外とでは、根本的なメンタリティーが違います。そこでGEWELさんと一緒に、日本独自の研修プログラムを構築しました」
ダイバーシティ推進室設置の際も、堀井さんの助言を受け、人事部から独立した組織とした。藤井さん自身も「既存の制度に縛られずに自由な発想で改革を図るには、推進室はトップ直轄でいくのがベスト」と考えていたという。同月、藤井さんと各部門の推薦を受けた女性5人と男性1人の有志による「ダイバーシティチーム」を結成。推進室で実質的に1人で活動を開始した藤井さんをサポートすることになった。
5月には、ダイバーシティーに関する知識などについて、全社員に意識調査を行ったが、この結果藤井さんは「アウェアネス（認知度）」の向上が第一義、と痛感した。「“ダイバーシティ”という言葉の認知度は、40％しかありませんでした。その意義も理解している人は、もっと少なかった。多様性を受け入れ、それぞれの価値を認め合う組織風土が、企業の持続的な成長に不可欠だということを、全社員に浸透させなくてはと考えました」
そこで、6月に「ダイバーシティ キックオフ」を決起。ここでは、社員にダイバーシティーという言葉を浸透させるためのユニークな企画が実現した。ある朝社員がパソコンの電源を入れると、突然ディスプレイに馬場宣行（当時）社長の姿が現れるのだ。そして、「ダイバーシティ」の言葉とともに、「多様性は可能性」というメッセージが映し出される。
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