【広州＝桑原健】日本の自動車メーカー６社の５月の中国での新車販売台数が７日、出そろった。三菱自動車が前年同月比12.6％増の5470台となるなど４社が前年実績を上回った。2012年９月の沖縄県・尖閣諸島を巡る反日デモ後、大幅に落ち込んだ日本車の販売が回復してきた。

　三菱自は３カ月連続のプラス。12年秋に中国合弁への出資比率を高め、人気の高い多目的スポーツ車（ＳＵＶ）の新製品を投入するなど販売強化に乗り出したことで前年を上回った。

　日産自動車も２カ月連続のプラス。トヨタ自動車とホンダも５月にプラスに転じ、春節（旧正月）時期のずれで稼働日が前年より増える特殊要因があった１月を除くと、反日デモ後で初めて前年水準を上回った。

　日本車が破壊された反日デモの記憶が薄れてきたほか、各社がデモ被害の全額補償などの販促策を打ち出したことが販売回復につながった。

　スズキは34.8％減の１万7633台で、４カ月連続のマイナスとなった。同社は工場出荷台数を販売台数として公表。「販売店の小売台数は前年並みに改善している」という。同社が販売する小型車は中国勢や韓国勢の価格攻勢が激しく、流通在庫が一時的に膨らんだため、工場出荷を前年より大幅に減らした。

　マツダも小型車が苦戦し、12年４月以来の前年割れが続いている。主力セダン「マツダ６（日本名アテンザ）」の刷新や低燃費車の投入で巻き返しを図る。